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【早稲田大学アジア太平洋研究センター】建設資材共配で効率化とCO2低減を確認 産学官の共同コンソーシアム

 早稲田大学アジア太平洋研究センターの椎野潤教授を中心とした共同研究コンソーシアム(大林組、竹中工務店、日立製作所、イー・クラッチ)は、国土交通省の助成を受けて、環境配慮型「建設共同輸配送・トレーサビリティシステム」を開発し、複数の建設現場での実験を経て、その有効性を確認した。
 これまで、建設現場に資機材を配送する場合には、各工事事務所から資材メーカーなどの供給者あてに個別に注文を行い、直接、各建設現場へ配送を行っているケースが大半を占める。少量でも個別に配送しているため、トラックの積載率が低い非効率な配送となっているという。
 こうした課題に対応するため、5者共同で開発したシステムでは、?建設資材の共同輸配送?建設資材情報トレーサビリティ――で構成。
 建設資材の共同輸配送システムは、資材メーカーの工場と建設現場の間に、建設資材と物流情報を一元管理する共同輸配送センター(LS)を設置。このLSを拠点として、各メーカーの工場を巡回して資材の引取りを行うとともに、必要な資材を各建設現場に巡回配送する。
 LSでは、新たに開発した物流管理システムを用いて複数の建設現場の輸配送情報を一元管理する。
 通常、建設現場に搬入された資材は、すぐに実際の作業場所へ移動させるケースが大半であるため、「配送」と「揚重」は密接に関連している。物流情報を、インターネットを通じて資材メーカーやサブコン、工事事務所などと共有することで、資材配送と揚重作業との時間調整がスムーズになり、効率的な巡回配送が可能となる。
 建設資材情報トレーサビリティシステムは、建設資材のLSからの出荷検品と、建設現場での搬入検品を効率的に行うもの。建設資材の「配送単位」「製品単位」ごとに資材にICタグを装着し、LSや建設現場の各拠点で、ICタグ機能を活用して配送履歴情報を収集する。
 ICタグは従来の電波帯よりも読み取り距離が長いUHF帯のものを使用。これにより、資材を載せたパレットが読み取り機の近くを通過するだけで、ICタグのデータを一括で読み取る。これにより、検品作業が簡素化され、LSでは、従来方式の検品に比べて作業時間が3分の1に低減できたという。
 実証実験では、首都圏の7ヶ所の建設現場を対象に26種類93品目の建設資材を対象として試験的に適用。異なるメーカーの資材を運搬車両に積み合わせるなどしたケースが半数を超え、複数の建設現場を巡回した割合も約3割となるなど、資材の積み合わせによる物流の効率化を確認。トラックなどの車両の平均積載率は従来に比べ14ポイント向上し、建設現場に入る車両台数も従来に比べて30%減少した。
 物流の効率化により全車両の延べ走行距離が減ったため、CO2の削減率は、最低で22%となることを確認。
 同システムを用いて物流情報を一元的に管理することで、効率的な資材配送と揚重作業を実現できることが確認できた、としている。
 共同研究コンソーシアムの5者は、システムの改善を図ると共に適用資材や対象現場数を拡大し、今後も、建設共同輸配送システムの研究開発を進めていく。