商船三井／重大海難事故､緊急対応訓練を実施｜物流ﾆｭｰｽ

ﾆｭｰｽ　

用語　

ｾﾐﾅｰ

■商船三井／重大海難事故､緊急対応訓練を実施

重大海難事故緊急対応訓練を実施～伊勢湾におけるｺﾝﾃﾅ船の火災を想定～

株式会社商船三井（社長：池田潤一郎､本社：東京都港区､以下｢商船三井｣）は､重大海難事故に備えた緊急対応体制の確認を目的として､商船三井が所有するｺﾝﾃﾅ船での海難事故を想定し､緊急対応訓練を実施しました｡
本訓練の概要

実施日：2019年10月10日（木）
目的：

訓練を通じて重大海難事故を疑似体験することで商船三井全体の安全意識を高める｡
重大な海難事故が発生した場合に必要な対応と情報の伝達が､的確かつ円滑に行えることを確認する｡
訓練で培ったﾉｳﾊｳや新たに見つかった課題などを共有､改善することにより､商船三井全体で万一に備えた緊急対応体制をより強固なものに整備していく｡

主な参加者：

重大海難対策本部を構成する役員及び関係部署
船舶管理会社 MOL Ship Management (Singapore) Pte. Ltd.（本社：ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ）
傭船者Ocean Network Express Pte. Ltd.（本社：ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ､以下｢ONE｣）

事故想定：
商船三井が所有するｺﾝﾃﾅ船が､名古屋港に向けて中部国際空港沖を航行中に甲板上火災が発生｡その後､消火作業中に爆発が発生｡消火作業に従事していた本船乗組員1名が重体｡爆発により甲板上のｺﾝﾃﾅ7個が船外に落下｡さらに海上に落下したｺﾝﾃﾅから有色液体が海上へ流出｡

訓練内容：当該事故発生の連絡を受けた商船三井は､本社内に重大海難対策本部を立ち上げたという想定｡事故発生から記者会見に至るまでの過程を訓練することで､緊急時に行うべき報告･連絡等のﾌﾟﾛｾｽを再確認し､また本船､船舶管理会社､傭船者（ONE）､関係部署及び重大海難対策本部間における連携と情報共有が円滑に実践できるかを確認した｡また､重大海難対策本部では､収集した情報をもとに船主､傭船者として取るべき対応について協議し､緊急対応体制を確認の上､模擬記者会見を実施した｡

今後の取り組み
訓練で培ったﾉｳﾊｳや新たに見つかった改善点などを共有することにより､ｸﾞﾙｰﾌﾟ全体で万一に備えた緊急対応体制をより強固なものに整備し､世界最高水準の安全運航を実現する｡

重大海難対策本部での訓練の様子

模擬記者会見の様子左：専務執行役員　小野　晃彦右：執行役員　遠藤　充