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■日本郵船/「J-Marine NeCST」が航海功績賞を受賞 |
「J-Marine NeCST」が航海功績賞を受賞 2019年07月17日 〜船が持つノウハウのデジタル化と情報共有が評価〜 当社は公益社団法人 日本航海学会から船舶の運航支援装置「J-Marine NeCST(ネクスト)」(注1)を用いた船内業務改革についての功績が認められ、共同開発した株式会社MTI、日本無線株式会社(JRC)とともに「平成30年度航海功績賞」(注2)を受賞しました。 7月12日に行われた海事三学会(注3)合同表彰式に当社常務経営委員の小山智之、MTI代表取締役社長の石塚一夫、JRCの大沼賢祐取締役執行役員が出席し、表彰状が授与されました。 当社は2017年に航海士の業務負荷を軽減する目的で船舶運航支援装置「J-Marine NeCST」を共同開発し、ノウハウのデジタル化や船陸間の情報共有による効率化を図り、船員の業務負担を大幅に軽減することで安全運航に役立てています。 今後も当社グループの中期経営計画"Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green"のキーワードの一つであるデジタライゼーションを推進し、安全運航の徹底と新たな価値創造に取り組みます。 写真左からMTI代表取締役社長 石塚一夫JRC大沼賢祐取締役執行役員当社常務経営委員 小山智之日本航海学会 織田博行会長 (注1)「J-Marine NeCST」当社、MTI、JRCが共同で開発した船舶運航支援装置。電子海図へのハンドライティング機能により航海計画立案をサポートし、気象・海象予測システムを始めとした各種システムとの連携により船舶運航データの集約管理と共有を可能とする。 (注2)日本航海学会航海功績賞航海に関連した実務の分野における業績を賞する公益社団法人日本航海学会が選出する特別賞。 (注3)日本マリンエンジニアリング学会、日本船舶海洋工学会、日本航海学会 <関連プレスリリース> 2017年5月17日発表:航海情報管理の新時代に向け「J-Marine NeCST」を共同開発 2018年1月18日発表:「J-Marine NeCST」を本社オフィスにも導入 2018年1月24日発表:「J-Marine NeCST」を「飛鳥U」に搭載 2018年3月23日発表:船舶運航支援装置「J-Marine NeCST」の船陸間連携テストを実施 <株式会社MTI> 本社:東京都千代田区代表者:代表取締役社長 石塚 一夫株主:日本郵船株式会社100% ウェブサイト <日本無線株式会社> 本社:東京都中野区代表者:代表取締役社長 荒 健次 |
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