ｽﾘｰｴﾑｼﾞｬﾊﾟﾝ／自動車補修業界に向けた生産性を改善するｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝを開始｜物流ﾆｭｰｽ

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■ｽﾘｰｴﾑｼﾞｬﾊﾟﾝ／自動車補修業界に向けた生産性を改善するｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝを開始

３Ｍ､業界初の革新的な近赤外線乾燥機｢3M? ｸｲｯｸﾄﾞﾗｲｼｽﾃﾑ｣を使用自動車補修業界に向けた生産性を改善するｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝを開始
発表日：2014年11月27日

ｽﾘｰｴﾑｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社(本社:東京都品川区代表取締役社長:三村浩一)は2014年11月27日から､自動車補修業界の経営課題の解決に向けた生産性を改善するｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝを提供いたします｡本活動は､研磨材やﾏｽｷﾝｸﾞﾃｰﾌﾟ等の自動車補修製品のﾊﾟｲｵﾆｱである３Ｍの同分野におけるﾉｳﾊｳと経験を生かし､自動車補修工程を効率化するｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝと３Ｍ製品の効果的な使用方法のﾄﾚｰﾆﾝｸﾞを組み合わせたﾄｰﾀﾙｿﾘｭｰｼｮﾝです｡さらに下地･塗装の乾燥工程を大幅に短縮する業界初の画期的な近赤外線乾燥機､｢3M? ｸｲｯｸﾄﾞﾗｲｼｽﾃﾑ(Quick Dry System)｣の提供を開始し､これまで生産性の向上が難しかった自動車補修の分野に新たな価値をもたらします｡
■転換期を迎える自動車補修業界
新車の販売が伸び悩み､自動車保有台数が横ばいを続ける中､自動車補修業界を取り巻く状況は大変厳しくなっています｡事故率の低下､保険料率の改定､ﾘｰﾏﾝｼｮｯｸと東日本大震災に起因する車検台数の落ち込みなどの要因が重なり､自動車整備･補修工場の業績は悪化しています｡加えて近年は就業人口の低下や後継者不足など､多くの問題が表面化し､業界全体が大きな変化を必要としているのが現状です｡
■現場が抱える課題
自動車補修の現場では､高い技量を持つ技術者たちが､自らの知識と経験を元に独自のやり方で補修作業をこなしていることが少なくありません｡このため業界での補修工程が標準化されておらず､効率の改善が図りにくく､また､新人への技術継承がｽﾑｰｽﾞに進まない､などの課題を抱えています｡
■工程全体の効率化を通じ､経営課題の解決を目指す３Ｍのｿﾘｭｰｼｮﾝ
３Ｍは､長年にわたり自動車補修の各工程で使われる幅広い製品を提供してきました｡３Ｍが提供するのは､研磨材や接着剤､各種ﾃｰﾌﾟ製品や塗装関連製品など､約300種におよぶ製品です｡本ｿﾘｭｰｼｮﾝは､これまでに蓄積したﾉｳﾊｳをﾍﾞｰｽに自動車補修の標準的な作業工程を策定､工程を見直すｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝを通じお客様が抱える課題を明確化し､適切な製品の提案と正しい使い方の現場ﾄﾚｰﾆﾝｸﾞを実施して工程全体を効率化するｻｰﾋﾞｽです｡
■さらなる生産性ｱｯﾌﾟのﾎﾟｲﾝﾄは｢乾燥｣にあり
自動車補修に不可欠な下地調整や塗装工程では､それぞれの工程で乾燥が必要であるため､完全に乾くまでの待ち時間が必要です｡その時間は温度や湿度といった環境に左右されやすく､作業者の技術向上によって時間を短縮することができません｡乾燥の進捗についての判断も､作業者の経験と勘によるところが大きく､判断を誤ると塗装のひび割れや剥離などの原因となりかねません｡
■塗装乾燥工程の課題を解決する画期的な近赤外線乾燥機｢3M? ｸｲｯｸﾄﾞﾗｲｼｽﾃﾑ｣
この乾燥工程における課題を解決するため､ｽﾘｰｴﾑｼﾞｬﾊﾟﾝは革新的な近赤外線乾燥機｢3M? ｸｲｯｸﾄﾞﾗｲｼｽﾃﾑ｣の提供を開始します｡同製品はｶﾞｽの触媒上での反応を利用して近赤外線を発生させることで､従来の電気式の近赤外線乾燥機と比較し､幅広い範囲の近赤外線を発生させる新技術を搭載しています｡発生する近赤外線は塗料等に含まれる水分や､溶剤､樹脂に直接働き､塗料自体を発熱させ､塗料自体の乾燥硬化を促進します｡つまり､ﾎﾞﾃﾞｨを熱することなく､ﾊﾟﾃや塗料のみを短時間で乾燥させることが可能となります｡さらに､乾燥後のﾌﾞｰｽの冷却時間も大幅に短くなり､速やかに次工程に移ることができます｡本製品を導入することで､乾燥にかかる時間を､例えば水性塗料においては約1/6※と､大幅に短縮することが可能となります｡※当社従来製品･環境との比較
｢3M? ｸｲｯｸﾄﾞﾗｲｼｽﾃﾑ｣について
製品ﾗｲﾝｱｯﾌﾟ：Model 3000, Model 2000, Type Pｽﾍﾟｼｬﾙｻｲﾄ：http://quickdrysystem.jp/
3M? ｸｲｯｸ･ﾄﾞﾗｲ･ｼｽﾃﾑ - Model 3000 （左）､Model 2000 （中）､Type P （右）の外観
生産性を改善するｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝおよび｢3M? ｸｲｯｸﾄﾞﾗｲｼｽﾃﾑ｣に関するお問い合わせは

ｶｽﾀﾏｰｺｰﾙｾﾝﾀｰ　TEL: 0570-011-211
*３Ｍ､３Ｍ社の商標です*Adobe､Adobeﾛｺﾞ､Acrobatは Adobe Systems Incorporated（ｱﾄﾞﾋﾞｼｽﾃﾑｽﾞ社）の商標です

このﾍﾟｰｼﾞは､発表時のﾆｭｰｽﾘﾘｰｽの内容を基に制作されています｡商品の販売終了や､組織の変更等により､最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください｡