ﾏﾂﾀﾞ／｢ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ｣を一部商品改良､主要ﾓﾃﾞﾙは｢平成27年度燃費基準+10%｣を達成｜物流ﾆｭｰｽ

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■ﾏﾂﾀﾞ／｢ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ｣を一部商品改良､主要ﾓﾃﾞﾙは｢平成27年度燃費基準+10%｣を達成

｢ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ｣を一部商品改良

－主要ﾓﾃﾞﾙは｢平成27年度燃費基準+10%｣を達成－

　ﾏﾂﾀﾞ株式会社は､『ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ』を一部商品改良し､全国のﾏﾂﾀﾞ系､ﾏﾂﾀﾞｱﾝﾌｨﾆ系販売店を通じて､本日より発売します｡

ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ（3.0Lﾃﾞｨｰｾﾞﾙ･2WD･標準ｷｬﾋﾞﾝ･平ﾎﾞﾃﾞｨ･ﾌﾙﾜｲﾄﾞﾛｰ･2.0t積載･ﾃﾞﾗｯｸｽ）

　今回の一部商品改良では､ｴﾝｼﾞﾝ本体の改良に加え､補機類の刷新といった商用車における新技術を採用することで､重量車ﾓｰﾄﾞ燃費*1を向上*2｡全車で｢平成27年度燃費基準達成｣と｢低排出ｶﾞｽ車*3｣の認定を受けました｡

　また主要ﾓﾃﾞﾙ*4においては､新ｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞｽﾄｯﾌﾟ＆ｽﾀｰﾄｼｽﾃﾑ｢ecostop（ｴｺｽﾄｯﾌﾟ）*5｣を標準装備することで､｢平成27年度燃費基準達成｣を上回る､｢平成27年度燃費基準+10%｣を達成｡ｴｺｶｰ減税（自動車取得税および自動車重量税の免税）の対象となりました｡

■｢ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ｣一部商品改良の概要は以下のとおり
低燃費に貢献する装備の見直しを行い､燃費を向上

3.0Lﾃﾞｨｰｾﾞﾙｴﾝｼﾞﾝは低圧縮比化を行い､新ｲﾝｼﾞｪｸﾀｰを採用｡
新ｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞｽﾄｯﾌﾟ＆ｽﾀｰﾄｼｽﾃﾑ｢ecostop｣を平ﾎﾞﾃﾞｨ車･ﾊﾞﾝｼｬｼ車に標準装備｡重量車ﾓｰﾄﾞ燃費値で5%程度の燃費向上が見込まれるとともに､｢ecostop｣付車は重量車ﾓｰﾄﾞ燃費の向上により､減税ﾗﾝｸがｱｯﾌﾟ（一部車型を除く）｡
積載状態や道路勾配を判別し､自動的に馬力制御や加速度制御を行う｢ECONOﾓｰﾄﾞ｣をﾃﾞｨｰｾﾞﾙMT車に追加｡きめ細かくｴﾝｼﾞﾝを制御し低燃費運転が可能｡
可変容量ﾊﾟﾜｰｽﾃｱﾘﾝｸﾞﾎﾟﾝﾌﾟの採用や6速ﾄﾗﾝｽﾐｯｼｮﾝｷﾞﾔ比を見直し､燃費を向上｡
ｴｸｽﾃﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝ､ｲﾝﾃﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝを変更

ﾗｼﾞｴｰﾀｰｸﾞﾘﾙを刷新し､より先進性を強調するとともに､躍動感をｲﾒｰｼﾞしたﾌﾛﾝﾄﾏｽｸに変更｡
ｲﾝﾃﾘｱのｼｰﾄﾃﾞｻﾞｲﾝも変更｡

■｢ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ｣の特徴は以下のとおり
全車で｢平成27年度燃費基準｣を達成

平ﾎﾞﾃﾞｨの｢ecostop｣付車（車両形式｢TRG-｣車）では､｢平成27年度燃費基準+10%｣を達成｡低排出ｶﾞｽ認定制度とあわせて自動車重量税･自動車取得税が免税となります｡
車両形式｢TPG-｣車では､｢平成27年度燃費基準+5%｣を達成｡低排出ｶﾞｽ認定制度とあわせて自動車重量税が75%減税､自動車取得税が80%減税となります｡
上記以外の車両形式においても､｢平成27年度燃費基準｣を達成｡低排出ｶﾞｽ認定制度とあわせて自動車重量税が50%減税､自動車取得税が60%減税となります｡

■｢ﾏﾂﾀﾞﾀｲﾀﾝ｣代表車型のﾒｰｶｰ希望小売価格（東京地区の一例：消費税込）は以下のとおり

仕様（装備）
駆動
ｴﾝｼﾞﾝ
ｷｬﾋﾞﾝ
荷台
最大積載量
変速機
ﾒｰｶｰ希望小売価格（東京地区：消費税込）
重量車ﾓｰﾄﾞ燃費*1
減税ﾚﾍﾞﾙ*6取得税 / 重量税

DX
2WD
3.0L DEﾀｰﾎﾞ
標準
平ﾎﾞﾃﾞｨ･標準ﾌﾙﾜｲﾄﾞﾛｰ木製ｱｵﾘ仕様
2.0t
ｽﾑｰｻｰｵｰﾄｼﾌﾄ（6速）
4,472,280円
11.4km/L
免税

6MT
4,291,920円
11.4km/L

- 上記ﾒｰｶｰ希望小売価格に加えて､購入時にﾘｻｲｸﾙ料金（標準ｷｬﾋﾞﾝ車：8,430円､ﾐﾄﾞﾙｷｬﾋﾞﾝ､ﾜｲﾄﾞｷｬﾋﾞﾝ車：9,620円､ﾀﾞﾌﾞﾙｷｬﾌﾞ車：10,880円）が別途必要｡

*1 ｴﾝｼﾞﾝ燃費を実測し､代表的な標準車型に置き換えてｼﾐｭﾚｰｼｮﾝにより算出した国土交通省審査値｡
*2 写真掲載のﾓﾃﾞﾙで､0.8km/Lの燃費向上（重量車ﾓｰﾄﾞ燃費）
*3 低排出ｶﾞｽ車の認定は､世界で最も厳しい水準である平成22年排出ｶﾞｽ規制に対し､さらにNOx･PMとも10%以上低減する低排ｶﾞｽ基準を満した車両に与えられる制度｡
*4 平ﾎﾞﾃﾞｨのｴｺｽﾄｯﾌﾟ付車（2～3ﾄﾝ積2WD全車および4WD車両型式｢TRG-｣車）
*5 車両停止時にｸﾗｯﾁﾍﾟﾀﾞﾙの操作のみでｴﾝｼﾞﾝの自動停止＆再始動が可能となる技術｡従来のｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞｽﾄｯﾌﾟ＆ｽﾀｰﾄｼｽﾃﾑでは必要だったﾊﾟｰｷﾝｸﾞﾚﾊﾞｰの操作が不要となるため､ｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞｽﾄｯﾌﾟがより実践し易くなり､いっそうの燃費向上､排出ｶﾞｽ削減に貢献します｡
*6 環境対応車普及促進税制による減税措置