DHL／日本と欧州を結ぶ北ｱｼﾞｱ･国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽをｽﾀｰﾄ｜物流ﾆｭｰｽ

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■DHL／日本と欧州を結ぶ北ｱｼﾞｱ･国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽをｽﾀｰﾄ

DHL､日本と欧州を結ぶ北ｱｼﾞｱ･国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽをｽﾀｰﾄ

ﾄﾗｯｸ､船､鉄道を組み合わせ日本･欧州の双方向を結ぶｼｰﾑﾚｽな国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽ
航空輸送と比較し最大85%のｺｽﾄｶｯﾄ､最大90%のCO2排出量の削減､海上輸送より大幅に所要時間を短縮ﾖｰﾛｯﾊﾟおよびｱｼﾞｱで陸､海､空の貨物輸送におけるﾘｰﾃﾞｨﾝｸﾞｶﾝﾊﾟﾆｰであるDHLｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｫﾜｰﾃﾞｨﾝｸﾞｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社（略称：DGFｼﾞｬﾊﾟﾝ　代表取締役社長：ﾏｰｸｽﾚｰﾄﾞ　本社：東京都墨田区）は､日本から中国･ﾖｰﾛｯﾊﾟ間の鉄道を活用した国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽを本日より開始します｡ﾄﾗｯｸ､船､鉄道を組み合わせたｼｰﾑﾚｽなｽｹｼﾞｭｰﾙ運行によるｻｰﾋﾞｽの実現により､DGF中国による鉄道輸送のｿﾘｭｰｼｮﾝが日本のお客様に利用可能になり､海上輸送に比べ所要時間を半分の日数まで短縮､航空輸送に比べ最大85%までのｺｽﾄ削減を可能にします｡また､環境に優しいｿﾘｭｰｼｮﾝを求めるお客様には､航空輸送に比べCO2排出量の90％削減を実現します｡DHL Global Forwarding北ｱｼﾞｱ太平洋地区CEOのｹﾙﾋﾞﾝﾚｵﾝは以下のようにｺﾒﾝﾄしています｡｢私共はこのたび､北ｱｼﾞｱの経済大国である日本､中国とﾖｰﾛｯﾊﾟのあらゆる地域を直接結ぶ､北ｱｼﾞｱ･国際複合輸送のﾈｯﾄﾜｰｸを構築しました｡ｱｼﾞｱにおける域内輸送（ｲﾝﾄﾗｱｼﾞｱ）は､ｱｼﾞｱ地域内のｻﾌﾟﾗｲﾁｪｰﾝの連結性の高さにより､ｱｼﾞｱからの全輸出量のおよそ25％までを占めるに至っていますが?､ﾖｰﾛｯﾊﾟ-ｱｼﾞｱ間の貿易も依然として主要な貿易ﾌﾛｰの一角を占めています｡日本をDHLが既に確立した中国の鉄道ﾈｯﾄﾜｰｸに接続する新ｻｰﾋﾞｽは､私共のｱｼﾞｱ地域におけるお客様にｺｽﾄと時間に関する利点をもたらす､真に革新的なｿﾘｭｰｼｮﾝです｡｣貨物をより早く､より安く運ぶ：ﾄﾗｯｸ･船･鉄道による日本からﾖｰﾛｯﾊﾟまでの輸送日本からﾖｰﾛｯﾊﾟに向けて輸送される貨物は､日本のあらゆる場所からﾄﾗｯｸにより集荷されます｡40ﾌｨｰﾄｺﾝﾃﾅを使用し､貨物は東京､名古屋､大阪､博多のいずれか4港に運ばれ､その後､貨物は東ｼﾅ海を渡り上海まで海上輸送されます｡DHLの国際複合輸送（海上･鉄道輸送）ｻｰﾋﾞｽは､日本のあらゆる場所から中国全土への輸送を可能にします｡また､ﾖｰﾛｯﾊﾟから日本への輸入においても､中国における鉄道輸送と海上輸送を使った国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽの利用が可能です｡DHLの確立された中国鉄道ｿﾘｭｰｼｮﾝにより日本とﾖｰﾛｯﾊﾟを結ぶ中国国内において､DHL Global Forwardingは現在2つの輸送ﾙｰﾄを有しています｡一つ目はｼﾍﾞﾘｱを横断する北回廊で､活気ある生産と商業の中心地域である上海と蘇州とその周辺地域まで運行しています｡2つ目は中国西部における物流の最重要拠点のひとつであり､ﾊｲﾃｸ製品､自動車､その他産業のﾊﾌﾞである成都を起点とし､ｶｻﾞﾌｽﾀﾝを横断する西回廊の鉄道ｻｰﾋﾞｽです｡真のﾄﾞｱ･ﾂｰ･ﾄﾞｱのｻｰﾋﾞｽとして､中国とﾖｰﾛｯﾊﾟを結ぶDHLの国際複合輸送ｿﾘｭｰｼｮﾝは､中国のあらゆる場所で集荷を行い､ﾎﾟｰﾗﾝﾄﾞまで鉄道輸送を実施し､ﾖｰﾛｯﾊﾟのあらゆる場所にﾄﾗｯｸもしくは鉄道による最後の区間輸送を行います｡DHL Global Forwardingは､先だって9月に､蘇州を起点にしたｻｰﾋﾞｽの追加により国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽの拡充を発表したばかりですが､さらに本日､日本から中国を経由してﾖｰﾛｯﾊﾟまで接続するｻｰﾋﾞｽを発表しました｡日中両国での､｢DHL RAIL LINE｣という､ﾌﾙｺﾝﾃﾅ貨物による輸送ｻｰﾋﾞｽを利用することで､お客様はｺﾝﾃﾅ一台の単位からﾌﾞﾛｯｸﾄﾚｲﾝを利用することが出来ます｡｢2011年に国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽを導入以来､DHL Global Forwardingは､ﾛｼﾞｽﾃｨｸｽにおけるより高い柔軟性とさらなる選択肢の拡大を日本のお客様に提供すべく､日本発着の新ﾙｰﾄ発表などを通じて､国際複合輸送ｻｰﾋﾞｽの強化に努めてきました｡この革新的なｻｰﾋﾞｽは日本･ﾖｰﾛｯﾊﾟ間での貨物輸送を必要とするあらゆる産業にとって有用ですが､特にｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ､自動車､ﾌｧｯｼｮﾝ･ｱﾊﾟﾚﾙ産業のお客様に､大きな可能性を見ています｡｣と､DHLｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｫﾜｰﾃﾞｨﾝｸﾞｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社の代表取締役社長であるﾏｰｸｽﾚｰﾄﾞは述べています｡? Transport Intelligence Asia Pacific Transport and Logistics 2014