ＳＡＰｼﾞｬﾊﾟﾝ／中堅中小企業向けの統合型ｱﾅﾘﾃｨｸｽｿﾘｭｰｼｮﾝを提供開始｜物流ﾆｭｰｽ

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■ＳＡＰｼﾞｬﾊﾟﾝ／中堅中小企業向けの統合型ｱﾅﾘﾃｨｸｽｿﾘｭｰｼｮﾝを提供開始

ＳＡＰｼﾞｬﾊﾟﾝ､中堅中小企業向けの統合型ｱﾅﾘﾃｨｸｽｿﾘｭｰｼｮﾝ｢ＳＡＰ（Ｒ）　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ｣ｼﾘｰｽﾞの最新版を提供開始中堅中小企業における全社規模での情報活用を実現　ＳＡＰｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社（本社：東京都千代田区､代表取締役社長：安斎富太郎､以下ＳＡＰｼﾞｬﾊﾟﾝ）は､中堅中小企業向けの統合型ｱﾅﾘﾃｨｸｽｿﾘｭｰｼｮﾝである｢ＳＡＰ（Ｒ）　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ（ｴｽｴｰﾋﾟｰ･ﾋﾞｼﾞﾈｽｵﾌﾞｼﾞｪｸﾂ･ｴｯｼﾞ）｣ｼﾘｰｽﾞの最新版を本日から提供することを発表します｡　本ｿﾘｭｰｼｮﾝには､ﾋﾞｼﾞﾈｽｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝｽ製品である｢ＳＡＰ（Ｒ）　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ（ＴＭ）　Ｅｄｇｅ　Ｂｕｓｉｎｅｓｓ　Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ　（ＢＩ）（ｴｽｴｰﾋﾟｰ･ﾋﾞｼﾞﾈｽｵﾌﾞｼﾞｪｸﾂ･ｴｯｼﾞ･ﾋﾞｼﾞﾈｽｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝｽ）４．０｣に加えて､新たにﾃﾞｰﾀの統合､品質の管理とﾃｷｽﾄ分析を実現する｢ＳＡＰ（Ｒ）　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｄａｔａ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓ（ｴｽｴｰﾋﾟｰ･ﾋﾞｼﾞﾈｽｵﾌﾞｼﾞｪｸﾂ･ｴｯｼﾞ･ﾃﾞｰﾀｻｰﾋﾞｼｨｽﾞ）４．０｣､企業情報管理ｿﾘｭｰｼｮﾝである｢ＳＡＰ（Ｒ）　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｔｅｗａｒｄ（ｴｽｴｰﾋﾟｰ･ﾋﾞｼﾞﾈｽｵﾌﾞｼﾞｪｸﾂ･ｴｯｼﾞ･ｲﾝﾌｫﾒｰｼｮﾝｽﾁｭﾜｰﾄﾞ）４．０｣が含まれます｡本ｿﾘｭｰｼｮﾝを利用することで､実際に情報を必要としている人が直接利用可能な情報ﾘｿｰｽを最大限に活用することができます｡　最新版のＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　ＢＩは､ＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　ＢＩ　４．０で機能強化された｢ﾕﾆﾊﾞｰｽ｣を情報基盤に採用しています｡ﾕﾆﾊﾞｰｽとは物理的に分散されたﾃﾞｰﾀｿｰｽ間における仮想的なﾃﾞｰﾀ統合を実現する機能で､ﾚﾎﾟｰﾃｨﾝｸﾞからﾀﾞｯｼｭﾎﾞｰﾄﾞ､ｱﾄﾞﾎｯｸ分析や多次元分析まで包括的なﾋﾞｼﾞﾈｽｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝｽ･ｿﾘｭｰｼｮﾝを提供します｡さらに､本ｿﾘｭｰｼｮﾝはｶｽﾀﾏｲｽﾞしやすく､直感的な操作性を実現します｡様々なﾓﾊﾞｲﾙ端末からも利用可能となっているため､初心者からﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙまでﾕｰｻﾞｰ層を問わず効果的に意思決定を行い利益向上を実現するために迅速なｱｸｼｮﾝを取ることができます｡　新たに提供されるＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｄａｔａ　ＳｅｒｖｉｃｅｓとＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｔｅｗａｒｄは中堅中小企業のﾃﾞｰﾀ活用におけるﾃﾞｰﾀ品質の向上と情報基盤における運用管理の劇的な向上を実現します｡　ＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｄａｔａ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓはﾃｷｽﾄ分析機能を利用することで､構造化ﾃﾞｰﾀやｿｰｼｬﾙﾈｯﾄﾜｰｸなどのような非構造化ﾃﾞｰﾀなど様々なﾃﾞｰﾀ形式から洞察力を得ることができます｡どこに情報があるかにかかわらず､簡単に分析し､事実にもとづいた意思決定を行うことができます｡　またＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｔｅｗａｒｄにより､ｼｽﾃﾑ管理者はﾃﾞｰﾀの発生元からﾀﾞｯｼｭﾎﾞｰﾄﾞやﾚﾎﾟｰﾄまで､情報活用のﾗｲﾌｻｲｸﾙ全体を通して一貫性のある情報提供基盤を低ｺｽﾄで実現することができます｡　例えば､営業とﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞの両部門がある複数地域でのｷｬﾝﾍﾟｰﾝ実施とその収益全体との関連について調べる際にＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　ＢＩのﾅﾋﾞｹﾞｰｼｮﾝ機能を使い､詳細なﾚﾍﾞﾙまで情報のﾄﾞﾘﾙﾀﾞｳﾝを行い､ｷｬﾝﾍﾟｰﾝがＲＯＩにどう影響したのかをﾘｱﾙﾀｲﾑでﾓﾆﾀﾘﾝｸﾞすることができます｡その結果､収益性の低い地域でのｷｬﾝﾍﾟｰﾝへの投資は即座に取りやめ､収益性の高い地域で行われているｷｬﾝﾍﾟｰﾝには投資額を再配分することなどができます｡またＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｅｄｇｅ　Ｄａｔａ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓにより､ｶｽﾀﾏｰｹｱのｺｰﾙｾﾝﾀｰを設置し､ﾌﾞﾛｸﾞやＦａｃｅｂｏｏｋ､Ｔｗｉｔｔｅｒなどで何がつぶやかれているのかﾃｷｽﾄ分析を行い､製品の欠陥やﾘｺｰﾙのためのｱﾗｰﾄを即座に出すことでﾌﾞﾗﾝﾄﾞﾀﾞﾒｰｼﾞを軽減することなども可能です｡　各種ｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝの変更時には､情報管理者はＳＡＰ　ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ　Ｉｎｆｏ　ｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｔｅｗａｒｄを用いることで､ｼｽﾃﾑ全体におよぶｲﾝﾊﾟｸﾄ分析を短期間で実施することが可能になり､中堅中小企業におけるﾋﾞｼﾞﾈｽ変革に対し最小のｺｽﾄで対応できる情報基盤を構築することが可能になります｡以　上