大日本印刷／印刷工程でのＣＯ２排出量を最大９％削減｜物流ﾆｭｰｽ

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■大日本印刷／印刷工程でのＣＯ２排出量を最大９％削減

ｴﾈﾙｷﾞｰのﾓﾆﾀﾘﾝｸﾞｼｽﾃﾑを開発印刷工程でのＣＯ２排出量を最大９％削減　大日本印刷株式会社（本社：東京　社長：北島義俊　資本金：１，１４４億円　以下：ＤＮＰ）は､独自のｴﾈﾙｷﾞｰのﾓﾆﾀﾘﾝｸﾞｼｽﾃﾑを開発､工場の生産ﾗｲﾝにて実用化しました｡設備の運転状態やｴﾈﾙｷﾞｰ使用量をﾘｱﾙﾀｲﾑに｢見える化｣し､そのﾃﾞｰﾀを基にｴﾈﾙｷﾞｰのﾑﾀﾞを抽出して製造条件を最適化することにより､生産活動におけるＣＯ２排出量のさらなる削減が可能となりました｡具体的な成果としては､ｼｽﾃﾑ導入前と比較して､軟包装材用のｸﾞﾗﾋﾞｱ印刷機において約９％､出版印刷用のｵﾌｾｯﾄ輪転機において約６％のＣＯ２排出量削減となりました｡　ＤＮＰは､以前から地球温暖化防止策として､ＬＰＧ（液化石油ｶﾞｽ）からＬＮＧ（液化天然ｶﾞｽ）への燃料転換や太陽光発電ｼｽﾃﾑの導入に取り組んできました｡その一方で､さらなるＣＯ２排出量削減のために､２００８年から省ｴﾈ推進組織を結成してＤＮＰｸﾞﾙｰﾌﾟ全体で省ｴﾈ活動を推進しており､工場相互の省ｴﾈ診断会の実施､省ｴﾈ改善事例の各工場への水平展開､省ｴﾈ機器への切り替えなどを推し進めています｡その中で､生産活動で使用する電力やｶﾞｽなどのｴﾈﾙｷﾞｰのﾛｽを減らすためには､各工程､各設備での使用ｴﾈﾙｷﾞｰの｢見える化｣が不可欠でした｡そこで､独自のｴﾈﾙｷﾞｰのﾓﾆﾀﾘﾝｸﾞｼｽﾃﾑを､ＤＮＰの生産設備や生産ｼｽﾃﾑの研究･開発を行う生産総合研究所が中心となって自社開発し､工場の生産ﾗｲﾝで実用化して､得られたﾃﾞｰﾀからｴﾈﾙｷﾞｰ消費のﾑﾀﾞを抽出し､ＣＯ２排出量を削減する取組みを開始しました｡【ｼｽﾃﾑの概要と特長】　本ｼｽﾃﾑは､生産設備の運転ﾃﾞｰﾀと使用した電力･ｶﾞｽなどのｴﾈﾙｷﾞｰﾃﾞｰﾀをﾘｱﾙﾀｲﾑで連動させてﾊﾟｿｺﾝ上に表示できるため､どの設備のどの箇所でﾑﾀﾞなｴﾈﾙｷﾞｰが消費されているかをすぐに確認することができます｡画面上でｴﾈﾙｷﾞｰ使用量のほか､ｴﾈﾙｷﾞｰ費用やＣＯ２排出量に換算したﾃﾞｰﾀも表示することもできます｡また､社内ｲﾝﾄﾗﾈｯﾄを利用することにより､製造現場のｵﾍﾟﾚｰﾀｰだけでなく管理者もｴﾈﾙｷﾞｰ消費量のﾃﾞｰﾀ監視が可能となり､｢ﾑﾘ｣｢ﾑﾀﾞ｣｢ﾑﾗ｣の｢見える化｣による現場の改善提案につながっているという効果も出ています｡【今後の展開】　現在､１０工場の設備に本ｼｽﾃﾑを運用していますが､２０１１年度中にＤＮＰｸﾞﾙｰﾌﾟの工場の約半数にあたる３０工場まで展開する予定です｡また､本ｼｽﾃﾑを品質安定させるための条件最適化や設備のﾒﾝﾃﾅﾝｽに応用することも検討していきます｡　ＤＮＰは､本ｼｽﾃﾑの運用のほか､最新省ｴﾈ機器の導入､燃料転換､設備の運用改善などにも取組み､ＣＯ２排出量原単位についてＤＮＰｸﾞﾙｰﾌﾟ全体で前年度比２％削減を目指します｡