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■商船三井/三井E&Sマシナリー社と港湾荷役機器への水素燃料導入に向けた共同検討を開始

三井E&Sマシナリー社と港湾荷役機器への水素燃料導入に向けた共同検討を開始〜排ガスゼロ化に向けたコンテナ荷役用新型機器を神戸港に国内初導入〜


2021年05月07日
株式会社商船三井(社長:橋本剛、本社:東京都港区、以下「商船三井」)は、株式会社三井E&Sマシナリー(社長:田中一郎、本社:東京都中央区、以下「三井E&Sマシナリー」)と、今後港湾荷役機器への水素燃料導入に向けて共同検討することに合意しました。その一環として、この度、商船三井のグループ会社である商船港運株式会社(社長:中樋博行、本社:神戸市中央区、以下「商船港運」)が、商船三井が運営する神戸国際コンテナターミナル(以下「KICT」)にて、三井E&Sマシナリーが開発した新型タイヤ式トランスファークレーン(RTG)を国内で初めて契約、導入を決定しました。
契約したのは、三井E&Sマシナリーが開発した「NZE(Near Zero Emission)トランステーナ?」(以下「ニアゼロRTG」)(註1)となります。ニアゼロRTGは、搭載するディーゼルエンジンの小型化により、燃費が従来のハイブリッドRTGと比べ約20〜30%向上し、それに伴い二酸化炭素やディーゼル排気有害物質の排出を低減しています。また、将来的な水素供給インフラの普及を見据え、ディーゼルエンジンを水素燃料電池(FC)電源装置へ換装することでゼロ・エミッション化にも対応可能な仕様である事から、神戸港での実証実験、及び本格導入を視野に入れてKICTでの導入を決定しました。本件の導入時期は2022年5月末を予定しておりKICTはニアゼロRTGを契約した国内第一号コンテナターミナルとなります。
また今回のニアゼロRTG導入は、国土交通省が掲げる港湾での脱炭素化実現に向けた取り組みである「カーボンニュートラルポート(CNP)」(註2)構想にも合致した取り組みにて、今後三井E&Sマシナリーと連携してCNP実現を目指します。
商船三井グループは、商船三井グループ環境ビジョン(註3)に則り環境課題に向き合い、今後もグループ一丸となって持続可能なネットゼロGHGエミッションの実現に取り組んでいきます。
(註1) ニアゼロRTGに関しては(株)三井E&Sマシナリーのプレスリリース参照:https://www.mes.co.jp/press/2021/0215_001565.html
(註2) カーボンニュートラルポート(CNP)とは国土交通省が進める、脱炭素化に配慮した港湾機能の高度化等を通じて、港湾の温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする取組み。
(註3) 商船三井グループ環境ビジョンhttps://www.mol.co.jp/sustainability/environment/vision2030/index.html

<ニアゼロRTGイメージ図>

 
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