日野自動車／物流現場での使い勝手を追求した超低床･ｳｫｰｸｽﾙｰの小型EVﾄﾗｯｸを開発｜物流ﾆｭｰｽ

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■日野自動車／物流現場での使い勝手を追求した超低床･ｳｫｰｸｽﾙｰの小型EVﾄﾗｯｸを開発

日野自動車､物流現場での使い勝手を追求した超低床･ｳｫｰｸｽﾙｰの小型EVﾄﾗｯｸを開発

商品･技術情報
2021年4月15日No.21-010

これからの｢物流のﾗｽﾄﾜﾝﾏｲﾙ｣に向けた新たな提案｢日野ﾃﾞｭﾄﾛ?Z EV｣として2022年初夏発売予定
　日野自動車株式会社（本社：東京都日野市､社長：下義生､以下日野）は､物流現場における使い勝手とｶｰﾎﾞﾝﾌﾘｰを高次元で両立する､ｳｫｰｸｽﾙｰﾊﾞﾝ型の超低床･前輪駆動小型EVﾄﾗｯｸを開発しました｡これからの｢物流のﾗｽﾄﾜﾝﾏｲﾙ｣に向けた日野の新たな提案として､2022年初夏に｢日野ﾃﾞｭﾄﾛ?Z(ｽﾞｨｰ) EV｣の名称で市場導入予定です｡
　昨今､労働人口の減少やeｺﾏｰｽの拡大などを背景に､荷物を生活者に届ける｢物流のﾗｽﾄﾜﾝﾏｲﾙ｣の現場では､ﾄﾞﾗｲﾊﾞｰ不足をはじめ､荷役作業等の配達業務の身体的負荷､荷物の増加や多様化への対応といった課題が深刻化しています｡今後､荷物量のさらなる増加も見込まれ､こうした課題への早急な対応に迫られています｡また､ｶｰﾎﾞﾝﾆｭｰﾄﾗﾙに向けた世界的な潮流から､物流事業者の環境経営へのﾆｰｽﾞも高まっています｡
　日野は､お客様の目線で現場の課題をとらえ､これらの困りごとを解決する｢超低床･前輪駆動｣のEVを開発しました｡従来の後輪駆動車と比べて床面地上高は半分の約400mmという超低床構造を実現し､荷役作業性や乗降性を大幅に向上させました｡さらにｳｫｰｸｽﾙｰ構造で宅配現場での使い勝手の良さも追求しています｡航続距離は､宅配用途に必要な100km以上を目指しました｡　ｳｫｰｸｽﾙｰﾊﾞﾝに加えて､用途に応じた荷台を架装できるｷｬﾌﾞｼｬｼ型も設定し､お客様のﾋﾞｼﾞﾈｽ形態に合わせた架装をお選びいただけます｡　また､現行の日野ﾃﾞｭﾄﾛより一回り小さいｻｲｽﾞ感とすることで､住宅街を走行しやすいことはもちろん､普通免許で運転可能とし､ﾄﾞﾗｲﾊﾞｰ人材確保にも貢献します｡ｺﾝﾊﾟｸﾄな車体ながら､必要な荷室容積を確保しています｡　活躍するｼｰﾝとして､主に市街地での宅配を想定しており､さらに店舗内､倉庫内､空港等の大規模施設内での用途や､夜間･早朝の稼動等､場所と時間を選ばない幅広い活用が期待できます｡
■下社長のｺﾒﾝﾄ｢日野初の本格EVである日野ﾃﾞｭﾄﾛ?Z EVは､これからの物流のﾗｽﾄﾜﾝﾏｲﾙに､自信を持ってご提案する"使えるEVﾄﾗｯｸ"です｡宅配物流に焦点を当て､お客様の貴重なご意見を伺いながら完成させました｡その答えが､使い勝手を追求した"超低床ｳｫｰｸｽﾙｰEVﾊﾞﾝ"という形です｡｣
■特長｢物流のﾗｽﾄﾜﾝﾏｲﾙ｣の現場での使い勝手を追求　-超低床構造：荷役作業性･乗降性を大幅に向上､ﾄﾞﾗｲﾊﾞｰの負担軽減｡必要な荷室容量を確保　-ｳｫｰｸｽﾙｰ構造：お客様の声を反映し､現場での使い勝手を追求　-普通免許で運転可能＆EVならではのｲｰｼﾞｰﾄﾞﾗｲﾌﾞで､ﾄﾞﾗｲﾊﾞｰ人材確保に貢献　-市街地走行に必要な先進安全技術を装備　-ｾﾞﾛｴﾐｯｼｮﾝと高い静粛性で､周辺環境にも配慮
■新開発のEV専用ｼｬｼ　今回開発したEVﾄﾗｯｸは､ﾗｽﾄﾜﾝﾏｲﾙに最適化した新開発EVｼｬｼを採用｡従来のｴﾝｼﾞﾝとﾄﾗﾝｽﾐｯｼｮﾝの代わりにｺﾝﾊﾟｸﾄなﾓｰﾀｰをｷｬﾌﾞ下に搭載し､前輪を駆動します｡ﾊﾞｯﾃﾘｰを荷台床下のﾌﾚｰﾑの内側に搭載し､それ以外の電動ﾕﾆｯﾄはほとんどｷｬﾌﾞ下に収め､従来の後輪駆動車では実現困難だった超低床を実現させました｡日野独自開発により電動車量産に必要な技術を手の内化し､今後の電動車開発に活かしてまいります｡
■画像

＜外観＞

＜ｳｫｰｸｽﾙｰ構造＞

＜ｼｽﾃﾑﾚｲｱｳﾄ＞

■主要諸元（ｳｫｰｸｽﾙｰ型･参考値）

全長×全幅×全高

約4.7×1.7×2.3 [m]

床面地上高
約400?[mm]

車両総重量
3.5t 未満

乗員

2人

ﾓｰﾀｰ
種類

永久磁石式同期ﾓｰﾀｰ

最高出力

50 [kW]

ﾊﾞｯﾃﾘｰ
種類
ﾘﾁｳﾑｲｵﾝﾊﾞｯﾃﾘｰ

容量
40 [kWh]

充電方法

普通充電
急速充電(CHAdeMO方式)

主な安全装備

PCS※（ﾌﾟﾘｸﾗｯｼｭｾｰﾌﾃｨｼｽﾃﾑ）誤発進抑制機能（ｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄｸﾘｱﾗﾝｽｿﾅｰ）電動ﾊﾟｰｷﾝｸﾞﾌﾞﾚｰｷ電子ｲﾝﾅｰﾐﾗｰ車線逸脱警報

※｢PCS｣はﾄﾖﾀ自動車（株）の商標です
【商用領域におけるCASE技術の普及促進に向けて】　いすゞ自動車･ﾄﾖﾀ自動車との商用事業協業における電動ｺﾝﾎﾟｰﾈﾝﾄなどの技術面での連携も含め､電動商用車の普及促進に努めてまいります｡