商船三井／神戸製鋼所と共同で｢舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑ｣の長期実船適用試験を開始｜物流ﾆｭｰｽ

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■商船三井／神戸製鋼所と共同で｢舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑ｣の長期実船適用試験を開始

神戸製鋼所と共同で｢舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑ｣の長期実船適用試験を開始-ｴﾈﾙｷﾞｰの有効活用により､船舶からの温室効果ｶﾞｽ排出量を削減-

2020年12月17日

株式会社商船三井（社長：池田潤一郎､本社：東京都港区､以下｢商船三井｣）は､株式会社神戸製鋼所（社長：山口貢､本社：兵庫県神戸市､以下｢神戸製鋼所｣）と共同で進めている舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑの研究開発に関し､春山海運株式会社（社長：今岡貴廣､本社：愛媛県今治市）が保有し､商船三井が用船する新造VLOC(Very Large Ore Carrier；本年10月28日竣工）に舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑを搭載しました｡
本ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄでは舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑを初めてVLOCに適用し､実海域での航行条件における本装置の性能や耐久性の確認を行います｡
搭載した舶用ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電ｼｽﾃﾑは､従来､殆ど利用されていなかった船舶の主機の掃気冷却に伴う廃熱を熱源とし､水より沸点の低い作動媒体を加熱､蒸発させ､その蒸気でﾀｰﾋﾞﾝを回す事で､最大約100kWの発電が可能です｡発電した電力は船舶における動力の補助電源などに有効活用する事で､発電機ｴﾝｼﾞﾝのCO2排出量及び燃料の削減に貢献します｡
これまで商船三井はISHIN-Ⅲ（註1）の要素技術として様々な排熱回収ｼｽﾃﾑに取り組んできましたが､中低温も電力として回収可能なORC(Organic Rankine Cycle)（註2）を積極採用することで船舶推進機関の廃熱回収の更なる可能性を見出します｡
本件は｢船舶維新NEXT ～MOL SMART SHIP PROJECT～｣（註3）の一環と位置付け､開発を通して得られる知見やﾉｳﾊｳをさまざまな船種に生かし､船舶の環境負荷低減に積極的に取組みます｡

ｼｽﾃﾑのｲﾒｰｼﾞ図

(註1) 主機関の排熱ｴﾈﾙｷﾞｰを回収し､推進力を最大限にｱｼｽﾄする構想｡https://www.mol.co.jp/sustainability/technology/history/ishin/index.html
(註2) 有機ﾗﾝｷﾝｻｲｸﾙ｡沸点の低い媒体を用いてﾀｰﾋﾞﾝを回す､小さな温度差でも電力として回収出来るｼｽﾃﾑ｡
(註3) 商船三井の技術開発ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ｡詳細は2016年11月24日付ﾌﾟﾚｽﾘﾘｰｽ｢『船舶維新NEXT ～MOL SMART SHIP PROJECT～』発足｣をご参照ください｡