日本郵船／船舶運航支援装置｢J-Marine NeCST｣の船陸間連携ﾃｽﾄを実施｜物流ﾆｭｰｽ

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■日本郵船／船舶運航支援装置｢J-Marine NeCST｣の船陸間連携ﾃｽﾄを実施

船舶運航支援装置｢J-Marine NeCST｣の船陸間連携ﾃｽﾄを実施―乗組員の負担を軽減し､一歩進んだ危機対応へ―2018年3月23日
当社と株式会社MTIは日本無線株式会社とともに､本日､船舶の運航支援装置｢J-Marine NeCST（ﾈｸｽﾄ）｣（注）の船陸間連携ﾃｽﾄを実施し､各種機能の有効性を検証しました｡
　このﾃｽﾄでは郵船ｸﾙｰｽﾞ株式会社が運航する客船｢飛鳥Ⅱ｣での火災を想定し､同船と東京都千代田区の当社本店内にある危機管理室に設置した双方のJ-Marine NeCSTをｲﾝﾀｰﾈｯﾄを介して接続しました｡同装置のｴﾏｰｼﾞｪﾝｼｰ機能の1つである｢Fire｣を起動し､画面同期機能を活用して緊急時ﾁｪｯｸﾘｽﾄや火災制御図を共有し､ﾁｬｯﾄ機能を活用して迅速にｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝをとるなど､その有効性を確認しました｡
　本船の非常時､特に火災発生時における船陸間の情報共有では､その正確性もさることながら即時性が求められます｡現状において船内では､最も優先すべき消火作業と並行して､電話･FAX･e-mailなどで状況を陸上側に報告する必要がありました｡J-Marine NeCSTが船陸の懸け橋となることで､乗組員の負担を大幅に減らす上に､陸上側においては船上での消火作業の進捗をﾘｱﾙﾀｲﾑで把握し､専門的な助言をすることも可能となります｡
　当社ｸﾞﾙｰﾌﾟは､現場のｱｲﾃﾞｱと技術力を結び付け､さまざまな課題の解決に応用し､今後もより質の高い危機管理体制を実現します｡
（注）J-Marine NeCST当社および株式会社MTI､日本無線株式会社が共同で開発した船舶運航支援装置｡電子海図へのﾊﾝﾄﾞﾗｲﾃｨﾝｸﾞ機能により航海計画立案をｻﾎﾟｰﾄし､気象･海象予測ｼｽﾃﾑを始めとした各種ｼｽﾃﾑとの連携により船舶運航ﾃﾞｰﾀの集約管理と共有を可能とする｡
＜関連ﾌﾟﾚｽﾘﾘｰｽ＞2017年5月17日発表：航海情報管理の新時代に向け｢J-Marine NeCST｣を共同開発http://www.nyk.com/news/2017/1187859_1521.html2018年1月18日発表：｢J-Marine NeCST｣を本社ｵﾌｨｽにも導入http://www.nyk.com/news/2018/1189753_1685.html2018年1月24日発表：｢J-Marine NeCST｣を｢飛鳥Ⅱ｣に搭載http://www.nyk.com/news/2018/1189805_1685.html
＜株式会社MTI＞本社：東京都千代田区代表者：代表取締役社長　田中康夫株主：日本郵船株式会社100%ｳｪﾌﾞｻｲﾄ：http://www.monohakobi.com/ja/
＜郵船ｸﾙｰｽﾞ株式会社＞本社：横浜市西区代表者：代表取締役社長　服部浩株主：日本郵船株式会社100%ｳｪﾌﾞｻｲﾄ：https://www.asukacruise.co.jp/
＜日本無線株式会社＞本社：東京都中野区代表者：代表取締役社長　荒健次ｳｪﾌﾞｻｲﾄ：http://www.jrc.co.jp/jp/index.html
以上
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