日本郵船／現場の声を聞き､最大のﾐｯｼｮﾝである安全を更に強化｜物流ﾆｭｰｽ

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■日本郵船／現場の声を聞き､最大のﾐｯｼｮﾝである安全を更に強化

社長と船長･機関長が安全運航推進で意見交換－現場の声を聞き､最大のﾐｯｼｮﾝである安全を更に強化－
2014年7月8日

当社は7月3日､東京都千代田区の本店で代表取締役社長の工藤泰三をはじめとする役員らと現役の船長･機関長計6人と懇談会を開催し､当社が運航､管理する船舶の安全運航について意見交換を行いました｡

この懇談会は例年同様７月1日から開始された安全ｷｬﾝﾍﾟｰﾝ｢Remember Naka-no-Se｣（注1）の活動の一環で､｢安全･環境対策推進委員会｣（注2）の委員長である社長自らが船長･機関長と船舶運航の現場の声を直接交換することで､より実現性の高い安全推進活動につなげることを目的としています｡社長からは技術力による差別化を図っていく重要性について､船長･機関長からは安全運航､燃料節減活動をはじめ､船員教育､新技術を搭載した船舶に対応できる船員養成に関する提言や労働環境などについて活発に議論が交わされました｡
　
毎年ｷｬﾝﾍﾟｰﾝ期間中に役員を含めた多くの社員が海技者とともに訪船し､安全運航に関わる議論を通じて海陸の情報共有やｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝの向上を図っています｡今後の活動として船主や船舶管理会社との安全推進会議や重大な海難事故が発生した場合に備えた重大事故対応訓練と模擬記者会見など､最大のﾐｯｼｮﾝである｢安全｣の重要性を再認識するための活動を行う予定です｡

当社は安全運航の持続を最重要課題と位置付け､海陸ともに安全に対する意識を高めることで安全管理体制のさらなる強化を進め､新中期経営計画"More Than Shipping 2018～Stage2 きらり技術力～"で掲げた安全､環境分野の先進企業を目指していきます｡

（注1）安全ｷｬﾝﾍﾟｰﾝ｢Remember Naka-no-Se｣
1997年7月のﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞｸﾞﾚｰｽ号の油流出事故を教訓として､毎年7月1日から2ｶ月間､安全運航の重要性をすべての社員が再確認するｷｬﾝﾍﾟｰﾝ｡経営ﾄｯﾌﾟをはじめ関係する社員が運航船に足を運び､安全運航の実施状況を検証するなどしている｡

（注2）安全･環境対策推進委員会
安全対策および環境問題に関する社内最高意思決定機関｡社長を委員長として2001年4月に設置｡
以上

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