SAPｼﾞｬﾊﾟﾝ／大手鉄鋼ﾒｰｶｰのJFEｽﾁｰﾙ､SAPのBI製品で情報活用基盤を刷新｜物流ﾆｭｰｽ

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■SAPｼﾞｬﾊﾟﾝ／大手鉄鋼ﾒｰｶｰのJFEｽﾁｰﾙ､SAPのBI製品で情報活用基盤を刷新

大手鉄鋼ﾒｰｶｰのJFEｽﾁｰﾙ､SAPのBI製品で情報活用基盤を刷新　Sybase(R) IQ(TM)の採用とSAP(R) BusinessObjects(TM)のﾊﾞｰｼﾞｮﾝｱｯﾌﾟで､従来比で最大100倍の検索性能の向上と使い勝手の向上を実現　JFEｼｽﾃﾑｽﾞ株式会社（本社：東京都墨田区､代表取締役社長：菊川裕幸､以下JFEｼｽﾃﾑｽﾞ）とSAPｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社（本社：東京都千代田区､代表取締役社長：安斎富太郎､以下SAPｼﾞｬﾊﾟﾝ）は､JFEｽﾁｰﾙ株式会社（本社：東京都千代田区､代表取締役社長：林田英治､以下JFEｽﾁｰﾙ）がSAPのBI（ﾋﾞｼﾞﾈｽｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝｽ）製品を採用して販売系の情報活用基盤を刷新し､本年1月より本格稼働を開始したことを発表しました｡採用したのはSAPのSAP(R) BusinessObjects(TM) Business Intelligence XI 3.1と､Sybase社のﾃﾞｰﾀｳｪｱﾊｳｽ用ﾃﾞｰﾀﾍﾞｰｽｿﾌﾄのSybase(R) IQ(TM)で､大量の販売系ﾃﾞｰﾀの分析を迅速に行えるようになりました｡　　JFEｽﾁｰﾙで今回稼働開始したｼｽﾃﾑでは､1日に2万3千件以上に及ぶ製品の｢受注｣､｢売上｣､そして製品の固有情報を把握する｢現品｣と呼ばれるﾃﾞｰﾀを管理しています｡利用する社内ﾕｰｻﾞｰ数は全国約5,000人で､5千万以上のﾃﾞｰﾀを保有し管理しています｡従来のｼｽﾃﾑでは検索処理速度の限界があり､1件の処理に5分以上もかかるものや､場合によってはﾀｲﾑｱｳﾄしてしまうｹｰｽも発生し､迅速なﾃﾞｰﾀの収集に支障をきたすことがありました｡　そこで情報基盤の強化の一環として､2003年より利用していたSAP BusinessObjects BIを XI3.1にﾊﾞｰｼﾞｮﾝｱｯﾌﾟして分析機能の拡張を図る一方で､2011年6月よりﾃﾞｰﾀｳｪｱﾊｳｽ基盤の強化を目的に､JFEｽﾁｰﾙとその情報ｼｽﾃﾑ子会社であるJFEｼｽﾃﾑｽﾞは､2ヶ月におよぶSybase IQの事前検証を行いました｡実ﾃﾞｰﾀを元に検証した結果､平均で従来比約100倍（※注）という圧倒的なﾊﾟﾌｫｰﾏﾝｽが見込めることが実証され採用を決定しました｡ﾃﾞｰﾀｳｪｱﾊｳｽ用ﾃﾞｰﾀﾍﾞｰｽであるSybase IQの最大の特徴であるｶﾗﾑ型ﾃﾞｰﾀﾍﾞｰｽの機能がJFEｽﾁｰﾙの要求に合致しました｡採用決定後の本格開発および設計はJFEｼｽﾃﾑｽﾞが中心となり基盤環境の構築･既存ｼｽﾃﾑからのﾃﾞｰﾀ移行設計および開発を行い､3ｶ月という短納期で本番稼動にまで至りました｡また､処理速度が飛躍的に向上したことにより､今まで持てなかった膨大なﾃﾞｰﾀを多面的に分析することが可能になり､JFEｽﾁｰﾙの販売管理の高度化に寄与します｡　JFEｼｽﾃﾑｽﾞおよびSAPｼﾞｬﾊﾟﾝは引き続きJFEｽﾁｰﾙにおける情報活用基盤の拡充に向けて取組んでまいります｡※注：ﾃﾞｰﾀ量やｶﾗﾑ数の多いﾊﾟﾀｰﾝなど数ﾊﾟﾀｰﾝの検証をした結果､加重平均値で284秒かかっていた処理が2.92秒となる検索性能が見込まれることが実証されました｡　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上JFEｼｽﾃﾑｽﾞについて　JFEｼｽﾃﾑｽﾞ株式会社は､鉄鋼業界におけるｼｽﾃﾑ構築･運用で培った技術を生かし､多彩なｻｰﾋﾞｽを一貫してお客様に提供している情報ｼｽﾃﾑ会社です｡製造業をはじめ､金融､流通､通信などあらゆる分野のお客様に向けて､ｼｽﾃﾑｲﾝﾃｸﾞﾚｰｼｮﾝ､ｱｳﾄｿｰｼﾝｸﾞ､ｺﾝｻﾙﾃｰｼｮﾝ､および独自のﾊﾟｯｹｰｼﾞ製品の提供など､幅広いﾋﾞｼﾞﾈｽを展開しております｡ (http://www.jfe-systems.com/)SAPｼﾞｬﾊﾟﾝについて　SAPｼﾞｬﾊﾟﾝは､ｴﾝﾀｰﾌﾟﾗｲｽﾞ･ｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝ･ｿﾌﾄｳｪｱにおけるﾏｰｹｯﾄﾘｰﾀﾞｰとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP AGの日本法人として､1992年に設立されました｡SAPは､企業が市場での優位性を保持するため､ﾊﾞｯｸｵﾌｨｽや役員会議室､倉庫や店頭で､さらにﾃﾞｽｸﾄｯﾌﾟ環境やﾓﾊﾞｲﾙ環境などにおいて､企業がより効率的に協業を行い､より的確なﾋﾞｼﾞﾈｽ判断を行うための様々なｿﾘｭｰｼｮﾝを提供します｡企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝやｻｰﾋﾞｽは､世界各国176,000社以上の顧客企業に利用されています｡国内でも日本企業の情報化の推進､国際競争力および企業価値の向上に貢献しています｡（www.sap.com/japan）Copyright (C) 2012 by SAP AG. All rights reserved.SAP､SAPﾛｺﾞ､記載されているすべてのSAP製品およびｻｰﾋﾞｽ名はﾄﾞｲﾂにあるSAP AGやその他世界各国における登録商標または商標です｡またその他記載された会社名およびﾛｺﾞ､製品名などは該当する各社の登録商標または商標です｡