ｱﾏｿﾞﾝ　ｼﾞｬﾊﾟﾝ／対象予約商品｢発売日届け｣を開始｜物流ﾆｭｰｽ

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■ｱﾏｿﾞﾝ　ｼﾞｬﾊﾟﾝ／対象予約商品｢発売日届け｣を開始

Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ､対象予約商品｢発売日届け｣を開始～Ａｍａｚｏｎﾌﾟﾗｲﾑ会員は｢発売日届け｣を追加料金なしでご利用可能～　Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは､本日､２０１１年９月５日より､お客様の利便性の向上の一環として､お急ぎ便を利用した､対象の予約商品の｢発売日届け｣を開始いたしました｡　｢発売日届け｣は､対象の予約商品を期日までに｢お急ぎ便｣を選択のうえで予約注文いただくと､発売日に商品が届く有料の配送ｻｰﾋﾞｽ（発送１件につき税込３５０円）です（離島など一部地域を除く）｡これにより､お客様は欲しい商品を発売日当日にいち早くお受け取りいただけるようになります｡なお､開始当初､対象商品はｹﾞｰﾑｶﾃｺﾞﾘｰのうちの一部の予約商品となりますが､今後も引き続き拡張を図っていく予定です｡｢発売日届け｣の対象商品は､商品詳細ﾍﾟｰｼﾞにてご確認いただけます｡　なお､Ａｍａｚｏｎﾌﾟﾗｲﾑ会員（※）のお客様は､｢発売日届け｣ｻｰﾋﾞｽを追加料金なしでご利用いただけます｡　Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐでは､これまで､お客様のご要望にお応えし､通常配送便無料､当日お急ぎ便･お急ぎ便の提供､お届け日時指定便､Ａｍａｚｏｎﾌﾟﾗｲﾑの展開など､より迅速･便利な配送ｻｰﾋﾞｽを提供できるように尽力してまいりました｡今後もさらなる利便性を追求し､配送ｻｰﾋﾞｽを強化してまいります｡※Ａｍａｚｏｎﾌﾟﾗｲﾑ：年会費３９００円（税込）をお支払いいただくと､対象商品のお急ぎ便､お届け日時指定便が１回３５０円（税込）または５００円（税込）の追加料金なしで､無制限にご利用いただける会員制ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑです｡　Ａｍａｚｏｎﾌﾟﾗｲﾑでは､一つのｱｶｳﾝﾄで､同居のご家族２人までを､家族会員として登録できます｡＜Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐについてhttp://www..amazon.co.jp＞　２０００年１１月１日に営業を開始したＡｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは､お客様がｵﾝﾗｲﾝで求めるあらゆるものを検索､発見できる､世界で最も顧客重視のｽﾄｱであることを目指します｡現在Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは､１，７００万種類を超える和書､洋書､ＣＤ､ＤＶＤ､ｿﾌﾄｳｪｱ､ｹﾞｰﾑ､家電＆ｶﾒﾗ､ﾎｰﾑ＆ｷｯﾁﾝ､おもちゃ＆ﾎﾋﾞｰ､ｽﾎﾟｰﾂ＆ｱｳﾄﾄﾞｱ､ﾍﾙｽ＆ﾋﾞｭｰﾃｨｰ､ｺｽﾒ､時計､ﾍﾞﾋﾞｰ＆ﾏﾀﾆﾃｨ､ｱﾊﾟﾚﾙ＆ﾌｧｯｼｮﾝ雑貨､食品＆飲料､ｼﾞｭｴﾘｰ､文房具･ｵﾌｨｽ関連商品､ＤＩＹ･工具､ｶｰ＆ﾊﾞｲｸ用品､楽器を取り扱っています｡また､Ａｍａｚｏｎﾓﾊﾞｲﾙのﾓﾊﾞｲﾙ市場向けﾌﾟﾗｯﾄﾌｫｰﾑを通じ､Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐはｉﾓｰﾄﾞ､ＥＺｗｅｂ､Ｙａｈｏｏ！ｹｰﾀｲからのｱｸｾｽも可能です｡Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは､業界最先端のｵﾝﾗｲﾝｼｮｯﾋﾟﾝｸﾞ･ﾃｸﾉﾛｼﾞｰにより､信頼のおけるｸﾚｼﾞｯﾄｶｰﾄﾞ決済､代金引換による支払い､ｺﾝﾋﾞﾆ･ＡＴＭ･ﾈｯﾄﾊﾞﾝｷﾝｸﾞ･Ｅｄｙ払い（先払い）､おすすめ機能､そして便利な１－Ｃｌｉｃｋｵｰﾀﾞｰなどのｻｰﾋﾞｽをお客様に提供します｡Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは､米国ﾜｼﾝﾄﾝ州ｼｱﾄﾙを本拠地とするＦｏｒｔｕｎｅ　５００企業であるＡｍａｚｏｎ．ｃｏｍ，　Ｉｎｃ．（ＮＡＳＤＡＱ：ＡＭＺＮ）の関連会社が運営するｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ･ｻｲﾄの１つです｡Ａｍａｚｏｎ．ｃｏｍ，　Ｉｎｃ．と関連会社は，http://www.amazon.co.uk，http://www.amazon.de，http://www.amazon.co.jp，http://www.amazon.fr，http://www.amazon.ca，http://www.amazon.cn等のｳｪﾌﾞｻｲﾄを運営しています｡【将来予想に関する記述（Ｆｏｒｗａｒｄ－Ｌｏｏｋｉｎｇ　Ｓｔａｔｅｍｅｎｔｓ）】　本ﾘﾘｰｽは､米国１９３３年証券法第２７条Ａおよび米国１９３４年証券取引法第２１条Ｅに規定される意味においての｢将来予想に関する記述（Ｆｏｒｗａｒｄ－Ｌｏｏｋｉｎｇ　Ｓｔａｔｅｍｅｎｔｓ）｣に該当する記述が含まれています｡実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります｡これら将来予想に関する記述は様々なﾘｽｸおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり､それらﾘｽｸおよび不確定要因には､競争､成長の管理､新たな商品､ｻｰﾋﾞｽおよび技術､営業結果の変動可能性､国際的拡大､訴訟および申し立ての結果､配送ｾﾝﾀｰの最適化､季節的要因､取引契約､買収および戦略的提携､外国為替相場､ｼｽﾃﾑ中断､多大な債務､政府規制と課税､支払いならびに不正行為などが含まれます｡その他Ａｍａｚｏｎ．ｃｏｍ，　Ｉｎｃ．の業績に影響する可能性のある事項については､２００８年１２月３１日期末およびそれ以降のＦｏｒｍ　１０－Ｋのｱﾆｭｱﾙﾚﾎﾟｰﾄなど､同社が米国証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出している文書にも記述されています｡