横浜ｺﾞﾑ／研究開発ｾﾝﾀｰに太陽光発電ｼｽﾃﾑを導入｜物流ﾆｭｰｽ

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■横浜ｺﾞﾑ／研究開発ｾﾝﾀｰに太陽光発電ｼｽﾃﾑを導入

横浜ｺﾞﾑの研究開発ｾﾝﾀｰに太陽光発電ｼｽﾃﾑを導入

横浜ｺﾞﾑ（株）（社長：南雲忠信）は､平塚製造所内にある研究開発ｾﾝﾀｰ｢RADIC（ﾗﾃﾞｨｯｸ=Research and Development Integrated Center）｣に太陽光発電ｼｽﾃﾑを導入した｡12月23日（木）より稼働を開始する｡およそ90m2に87W／枚のﾊﾟﾈﾙを120枚設置し､年間で約8,000kWhの電力をまかなう予定｡これによるCO2削減効果は3ﾄﾝ／年を見込んでいる｡平塚製造所ではすでに2009年に小規模ながら太陽光＋風力発電ｼｽﾃﾑを導入している｡横浜ｺﾞﾑは地球温暖化防止を環境貢献活動の最重要課題のひとつと位置づけ､温室効果ｶﾞｽ排出量を｢2020年度までに基準年比25％削減｣という挑戦目標を掲げている｡これを達成するため､高効率設備の導入や徹底した省ｴﾈ活動に加え､自然ｴﾈﾙｷﾞｰの導入を積極的に進めている｡太陽光発電ｼｽﾃﾑは自然ｴﾈﾙｷﾞｰ利用の一環として､平塚製造所のほかに､三島工場（太陽光発電）､新城南工場（太陽光＋風力発電）に導入している｡海外では中国の乗用車用ﾀｲﾔ生産販売子会社である杭州横浜輪胎有限公司に導入し2011年2月から稼働する予定｡今後､国内外においてさらに拡大していく｡なお､国内横浜ｺﾞﾑｸﾞﾙｰﾌﾟの温室効果ｶﾞｽ排出量は､主力ﾀｲﾔ工場へのｺｰｼﾞｪﾈﾚｰｼｮﾝｼｽﾃﾑの導入や省ｴﾈ活動の強化により､2006年度から4年連続で京都議定書における日本の削減目標を上回る成果を達成している｡※　基準年は1990年｡ただし京都議定書に準じてHFC､PFC､SF6は1995年｡温室効果ｶﾞｽ排出量の算定方法は環境省･経済産業省発行の｢温室効果ｶﾞｽ排出量算定･報告ﾏﾆｭｱﾙ｣に準拠｡

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