DHLｼﾞｬﾊﾟﾝ／朝一便､正午便ｻｰﾋﾞｽ拡大｜物流ﾆｭｰｽ

ﾆｭｰｽ　

用語　

ｾﾐﾅｰ

■DHLｼﾞｬﾊﾟﾝ／朝一便､正午便ｻｰﾋﾞｽ拡大

｢ＤＨＬ　朝一便､正午便｣ｻｰﾋﾞｽ拡大
ｱﾒﾘｶ向け貨物の翌日正午配達を保証
２００７年１０月１日（月）から

　世界最大規模のﾛｼﾞｽﾃｨｸｽﾌﾟﾛﾊﾞｲﾀﾞｰであるﾃﾞｨｰ･ｴｲﾁ･ｴﾙ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社（略称：ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ　代表取締役社長：ｷﾞｭﾝﾀｰ　ﾂｫｰﾝ　本社：東京都品川区）は､２００７年１０月１日（月）から､書類や貨物の必着時間を保証する配達時間保証ｻｰﾋﾞｽ､｢ＤＨＬ　朝一便､正午便｣を拡大し､ｱﾒﾘｶ向けの貨物について､翌営業日正午配達を保証する｢正午便｣ｻｰﾋﾞｽを開始しました｡

　今回｢正午便｣ｻｰﾋﾞｽが適用されたのは､ﾆｭｰﾖｰｸ､ｼｶｺﾞ､ﾎﾞｽﾄﾝ､ﾛｻﾝｾﾞﾙｽ､ｻﾝﾌﾗﾝｼｽｺの主要ﾋﾞｼﾞﾈｽｴﾘｱです｡日本のお客様が同ｴﾘｱへ貨物を送る際には､通常の輸送料金に｢正午便｣貨物ｻｰﾋﾞｽ利用料金の３，０００円をﾌﾟﾗｽするだけで､集荷の翌営業日の正午配達が保証されます｡ｱﾒﾘｶについては､今年４月に書類の｢正午便｣ｻｰﾋﾞｽをﾆｭｰﾖｰｸ､ﾛｻﾝｾﾞﾙｽ､ｻﾝﾌﾗﾝｼｽｺに向けて開始しており､今回は､ｴﾘｱを拡大したのとともに､申告価額２，０００米ﾄﾞﾙまでの貨物に対応できるようにｻｰﾋﾞｽ内容を拡充しました｡ｱﾒﾘｶ向け｢正午便｣貨物ｻｰﾋﾞｽにおいては､特に半導体や電子･自動車部品､工作機械のﾒｰｶｰからの利用ﾆｰｽﾞが高いと予測しています｡

　なお､今年４月にｻｰﾋﾞｽを開始したｱﾒﾘｶ向け書類の｢正午便｣は､取扱件数を順調に伸ばしています｡｢ＤＨＬ　朝一便､正午便｣を利用して日本から書類を送ることができる国が４０ヵ国ある中､ｱﾒﾘｶはｻｰﾋﾞｽ開始から６ヵ月で､取扱件数ﾍﾞｰｽで既に５位にﾗﾝｸされており､今回取扱を開始した貨物の｢正午便｣についてもｱﾒﾘｶ向け配達時間保証ｻｰﾋﾞｽへの高いﾆｰｽﾞに応えられるものと期待されています｡

　｢ＤＨＬ　朝一便､正午便｣には､現地時間午前９時までの配達を保証する｢朝一便｣と､正午１２時までの配達を保証する｢正午便｣の２種類があります｡通常の集荷受付締め切り時間までにＤＨＬｶｽﾀﾏｰｻｰﾋﾞｽへ電話で申込み､航空運送状に必要事項を記入するだけで､発送手続きは完了し､ＤＨＬ集配ｽﾀｯﾌが指定場所まで集荷に伺い､翌営業日または翌々営業日の約束時間までに配達します｡荷物の運送状況はお客様がＤＨＬｳｪﾌﾞｻｲﾄで追跡可能なうえ､配達完了時にはＤＨＬから電話､ＥﾒｰﾙまたはＦＡＸでお客様（発送人）へ報告します｡また､万が一配達が約束時間を過ぎた場合にも必ず連絡し､原因調査結果を改めて報告します｡ＤＨＬの都合により配達が遅れた場合には､運送料金全額をお客様に返金します｡（ＤＨＬ返金保証適用条件による）

　通常通りのﾄﾞｱ･ﾂｰ･ﾄﾞｱでのｴｸｽﾌﾟﾚｽ輸送に､運送料金全額を返金対象とする万全の配達時間保証を組み合わせた｢ＤＨＬ　朝一便､正午便｣は､２００３年のｻｰﾋﾞｽ開始以来､対象ｴﾘｱの拡大とともに､お客様のﾆｰｽﾞにあわせたｻｰﾋﾞｽの向上を図ってきました｡現在ではｻｰﾋﾞｽ対象ｴﾘｱの数は開始当初に比べ６倍以上となっています｡また､取り扱い件数についても引き続き拡大しており､２００７年１月から９月までの｢ＤＨＬ朝一便､正午便｣の対前年同期比は約４０％増と高い成長率を記録しています｡

　今回のｻｰﾋﾞｽ拡充に対し､ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ代表取締役社長のｷﾞｭﾝﾀｰ　ﾂｫｰﾝは次のように述べています｡｢ｱﾒﾘｶはＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝにとって､日本発の貨物量が第２位であり､大変重要な市場です｡そのｱﾒﾘｶへの必着時間を保証するｻｰﾋﾞｽの導入により､ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝはますます日本のお客様の対米ﾋﾞｼﾞﾈｽに貢献することができるようになりました｡これからも､日米間ｻｰﾋﾞｽの拡充によって､引き続き日本市場でのｼｪｱを拡大し､ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾏｰｹｯﾄﾘｰﾀﾞｰとしての地位をさらに強化していきます｣｡

　ｻｰﾋﾞｽの概要については次ﾍﾟｰｼﾞをご参照ください｡

【ＤＨＬの概要】
　ＤＨＬは､国際ｴｸｽﾌﾟﾚｽ（国際航空貨物輸送）とﾛｼﾞｽﾃｨｸｽ業界のｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾘｰﾀﾞｰとして､あらゆる輸送ﾆｰｽﾞに対応するべく､様々な革新的ﾋﾞｼﾞﾈｽｿﾘｭｰｼｮﾝを一括してご提供しています｡世界各地の市場を熟知しているＤＨＬは､ｺﾝﾄﾗｸﾄﾛｼﾞｽﾃｨｸｽｿﾘｭｰｼｮﾝやｴｱｴｸｽﾌﾟﾚｽ､航空･海上貨物､陸上輸送､国際ﾒｰﾙ便ｻｰﾋﾞｽなどのｻｰﾋﾞｽをｸﾞﾛｰﾊﾞﾙに展開することで､世界２２０以上の国･地域を結ぶ国際ﾈｯﾄﾜｰｸを保有しています｡ＤＨＬは､お客様が期待される以上のｻｰﾋﾞｽをご提供できるように､最先端ﾃｸﾉﾛｼﾞｰと３０万人余りの従業員を擁し､迅速で確実なｻｰﾋﾞｽのご提供をお約束します｡
　ＤＨＬは､ﾄﾞｲﾂﾎﾟｽﾄﾜｰﾙﾄﾞﾈｯﾄ（ＤＰＷＮ）傘下のﾌﾞﾗﾝﾄﾞで､ＤＰＷＮｸﾞﾙｰﾌﾟ全体の２００６年度の売上は６００億ﾕｰﾛにおよびます｡

【日本におけるＤＨＬ】
　従業員数：約３，６００名
　車両数：１，３００台
　国内拠点数：１３０以上（ﾊﾌﾞ､ｹﾞｰﾄｳｪｲ､ｵﾌｨｽ､ｻｰﾋﾞｽｾﾝﾀｰ､ﾀｰﾐﾅﾙ､ｳｪｱﾊｳｽ）

【ﾃﾞｨｰ･ｴｲﾁ･ｴﾙ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社】
　社　名：ﾃﾞｨｰ･ｴｲﾁ･ｴﾙ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社
　本社所在地：東京都品川区東品川１丁目３７番８号
　代表取締役社長：ｷﾞｭﾝﾀｰ　ﾂｫｰﾝ
　詳しくはＤＨＬｳｪﾌﾞｻｲﾄ（www.dhl.co.jp）まで