ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ／中国･韓国･ｵｰｽﾄﾗﾘｱ･ＵＡＥの主要都市への配達所要日数を短縮｜物流ﾆｭｰｽ

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■ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ／中国･韓国･ｵｰｽﾄﾗﾘｱ･ＵＡＥの主要都市への配達所要日数を短縮

ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ､｢標準配達所要日数｣を更新
中国･韓国･ｵｰｽﾄﾗﾘｱ･ＵＡＥの主要都市への配達所要日数を短縮
新規ﾌﾗｲﾄの導入や国内外の集配効率の向上により業界Ｎｏ．１のｽﾋﾟｰﾄﾞを実現

　世界最大規模のﾛｼﾞｽﾃｨｸｽﾌﾟﾛﾊﾞｲﾀﾞｰであるﾃﾞｨｰ･ｴｲﾁ･ｴﾙ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社（略称：ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ代表取締役社長：ｷﾞｭﾝﾀｰﾂｫｰﾝ本社：東京都品川区）は､新規ﾌﾗｲﾄの導入および国内外の集配業務の効率化によって､日本から多くの企業が進出している中国､韓国､ｵｰｽﾄﾗﾘｱの主要都市向けの書類･貨物､ならびに中東地区における貿易の拠点であるｱﾗﾌﾞ首長国連邦･ﾄﾞﾊﾞｲ向けの書類･貨物の配達所要日数を２日から１日に短縮しました｡中国の北京､上海､広州､深．､蘇州､韓国のｿｳﾙ､仁川ではすでに翌日配達を達成しており､今回の翌日配達ｴﾘｱ拡大でｱｼﾞｱ太平洋地区･中東地区への輸送ｽﾋﾟｰﾄﾞがさらに向上しました｡

■今回標準配達所要日数が更新された主な仕向地と対象となるｻｰﾋﾞｽ

　今回の標準配達所要日数の短縮は､ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝが進めてきた日本国内の地上ｲﾝﾌﾗ強化ならびに国際貨物需要の高まりに対応するための新規ﾌﾗｲﾄの導入といったｴｱﾈｯﾄﾜｰｸの強化､仕向地での業務の効率化などにより実現したものです｡特に大阪ｴﾘｱについては､今年６月に関西国際空港の滑走路に面した国際貨物地区にｹﾞｰﾄｳｪｲ施設を移転拡張ｵｰﾌﾟﾝし､同空港で初めてとなる貨物の自動仕分け装置の導入によって貨物処理能力を従来の３倍に拡大するなど､業務効率の改善を達成しました｡さらには､高まる国際航空貨物需要に応えるために､成田発の新規ﾌﾗｲﾄを導入するなど､最適な輸送ﾙｰﾄで貨物の輸送時間を短縮し､国際ｴｸｽﾌﾟﾚｽｻｰﾋﾞｽの向上に努力してきました｡その結果､ｱｼﾞｱ太平洋地区の中国､韓国､ｵｰｽﾄﾗﾘｱの主要都市向けの書類･貨物に加え､中東地区のｱﾗﾌﾞ首長国連邦･ﾄﾞﾊﾞｲ向けの書類･貨物の配達所要日数をそれぞれ２日から１日に短縮することが可能となり､既に翌日配達を行っている主要都市とあわせ､多くの仕向地に対して業界Ｎｏ．１＊　の配達ｽﾋﾟｰﾄﾞを実現しています｡

　今回の配達時間短縮について､ＤＨＬｼﾞｬﾊﾟﾝ代表取締役社長のｷﾞｭﾝﾀｰﾂｫｰﾝは｢今回の配達所要日数の短縮により､お客様の製造から市場投入までのｽﾋﾟｰﾄﾞ化や在庫管理費用の削減のﾁｬﾝｽを広げることができると確信しています｡ＤＨＬのｻｰﾋﾞｽがお客様のより一層の成長と競争力の強化に貢献できることを非常に嬉しく思っております｡｣と述べています｡

＊当社調べ

【ＤＨＬの概要】

　ＤＨＬは､国際ｴｸｽﾌﾟﾚｽ（国際航空貨物輸送）とﾛｼﾞｽﾃｨｸｽ業界のｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾘｰﾀﾞｰとして､あらゆる輸送ﾆｰｽﾞに対応するべく､様々な革新的ﾋﾞｼﾞﾈｽｿﾘｭｰｼｮﾝを一括してご提供しています｡世界各地の市場を熟知しているＤＨＬは､ｺﾝﾄﾗｸﾄﾛｼﾞｽﾃｨｸｽｿﾘｭｰｼｮﾝやｴｱｴｸｽﾌﾟﾚｽ､航空･海上貨物､陸上輸送､国際ﾒｰﾙ便ｻｰﾋﾞｽなどのｻｰﾋﾞｽをｸﾞﾛｰﾊﾞﾙに展開することで､世界２２０以上の国･地域を結ぶ国際ﾈｯﾄﾜｰｸを保有しています｡ＤＨＬは､お客様が期待される以上のｻｰﾋﾞｽをご提供できるように､最先端ﾃｸﾉﾛｼﾞｰと３０万人余りの従業員を擁し､迅速で確実なｻｰﾋﾞｽのご提供をお約束します｡
　ＤＨＬは､ﾄﾞｲﾂﾎﾟｽﾄﾜｰﾙﾄﾞﾈｯﾄ（ＤＰＷＮ）傘下のﾌﾞﾗﾝﾄﾞで､ＤＰＷＮｸﾞﾙｰﾌﾟ全体の２００６年度の売上は６００億ﾕｰﾛにおよびます｡

【日本におけるＤＨＬ】
従業員数：約３，６００名
車両数：１，３００台
国内拠点数：１３０以上（ﾊﾌﾞ､ｹﾞｰﾄｳｪｲ､ｵﾌｨｽ､ｻｰﾋﾞｽｾﾝﾀｰ､ﾀｰﾐﾅﾙ､ｳｪｱﾊｳｽ）

【ﾃﾞｨｰ･ｴｲﾁ･ｴﾙ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社】
社名：ﾃﾞｨｰ･ｴｲﾁ･ｴﾙ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ株式会社
本社所在地：東京都品川区東品川１丁目３７番８号
代表取締役社長：ｷﾞｭﾝﾀｰﾂｫｰﾝ
詳しくはＤＨＬｳｪﾌﾞｻｲﾄ（www.dhl.co.jp）まで