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日野自動車/物流現場での使い勝手を追求した超低床・ウォークスルーの小型EVトラックを開発

グリーン物流(環境) 2021.04.15

日野自動車、物流現場での使い勝手を追求した超低床・ウォークスルーの小型EVトラックを開発

商品・技術情報

2021年4月15日
No.21-010

これからの「物流のラストワンマイル」に向けた新たな提案
「日野デュトロ Z EV」として2022年初夏発売予定

 日野自動車株式会社(本社:東京都日野市、社長:下義生、以下 日野)は、物流現場における使い勝手とカーボンフリーを高次元で両立する、ウォークスルーバン型の超低床・前輪駆動小型EVトラックを開発しました。これからの「物流のラストワンマイル」に向けた日野の新たな提案として、2022年初夏に「日野デュトロ Z(ズィー) EV」の名称で市場導入予定です。

 昨今、労働人口の減少やeコマースの拡大などを背景に、荷物を生活者に届ける「物流のラストワンマイル」の現場では、ドライバー不足をはじめ、荷役作業等の配達業務の身体的負荷、荷物の増加や多様化への対応といった課題が深刻化しています。今後、荷物量のさらなる増加も見込まれ、こうした課題への早急な対応に迫られています。また、カーボンニュートラルに向けた世界的な潮流から、物流事業者の環境経営へのニーズも高まっています。

 日野は、お客様の目線で現場の課題をとらえ、これらの困りごとを解決する「超低床・前輪駆動」のEVを開発しました。従来の後輪駆動車と比べて床面地上高は半分の約400mmという超低床構造を実現し、荷役作業性や乗降性を大幅に向上させました。さらにウォークスルー構造で宅配現場での使い勝手の良さも追求しています。航続距離は、宅配用途に必要な100km以上を目指しました。
 ウォークスルーバンに加えて、用途に応じた荷台を架装できるキャブシャシ型も設定し、お客様のビジネス形態に合わせた架装をお選びいただけます。
 また、現行の日野デュトロより一回り小さいサイズ感とすることで、住宅街を走行しやすいことはもちろん、普通免許で運転可能とし、ドライバー人材確保にも貢献します。コンパクトな車体ながら、必要な荷室容積を確保しています。
 活躍するシーンとして、主に市街地での宅配を想定しており、さらに店舗内、倉庫内、空港等の大規模施設内での用途や、夜間・早朝の稼動等、場所と時間を選ばない幅広い活用が期待できます。

■下社長のコメント
「日野初の本格EVである日野デュトロ Z EVは、これからの物流のラストワンマイルに、自信を持ってご提案する"使えるEVトラック"です。宅配物流に焦点を当て、お客様の貴重なご意見を伺いながら完成させました。その答えが、使い勝手を追求した"超低床ウォークスルーEVバン"という形です。」

■特長
「物流のラストワンマイル」の現場での使い勝手を追求
 -超低床構造 : 荷役作業性・乗降性を大幅に向上、ドライバーの負担軽減。必要な荷室容量を確保
 -ウォークスルー構造 : お客様の声を反映し、現場での使い勝手を追求
 -普通免許で運転可能&EVならではのイージードライブで、ドライバー人材確保に貢献
 -市街地走行に必要な先進安全技術を装備
 -ゼロエミッションと高い静粛性で、周辺環境にも配慮

■新開発のEV専用シャシ
 今回開発したEVトラックは、ラストワンマイルに最適化した新開発EVシャシを採用。従来のエンジンとトランスミッションの代わりにコンパクトなモーターをキャブ下に搭載し、前輪を駆動します。バッテリーを荷台床下のフレームの内側に搭載し、それ以外の電動ユニットはほとんどキャブ下に収め、従来の後輪駆動車では実現困難だった超低床を実現させました。日野独自開発により電動車量産に必要な技術を手の内化し、今後の電動車開発に活かしてまいります。

■画像

HINO DUTRO Z EV_車両外観.jpg

<外観>

HINO DUTRO Z EV_使用イメージ3.jpg


<ウォークスルー構造>

HINO DUTRO Z EV_シャシー2.jpg


<システムレイアウト>


■主要諸元 (ウォークスルー型・参考値)

全長×全幅×全高

4.7×1.7×2.3 [m]

床面地上高 400 [mm]
車両総重量 3.5t 未満
乗員

2人

モーター 種類

永久磁石式同期モーター

最高出力

50 [kW]

バッテリー 種類 リチウムイオンバッテリー
容量 40 [kWh]
充電方法

普通充電

急速充電(CHAdeMO方式)
主な安全装備

PCS(プリクラッシュセーフティシステム)
誤発進抑制機能(インテリジェントクリアランスソナー)
電動パーキングブレーキ
電子インナーミラー
車線逸脱警報

※「PCS」はトヨタ自動車(株)の商標です


【商用領域におけるCASE技術の普及促進に向けて】
 いすゞ自動車・トヨタ自動車との商用事業協業における電動コンポーネントなどの技術面での連携も含め、電動商用車の普及促進に努めてまいります。

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