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DHL／『グローバルボランティアデー2014』を実施

DHL、『グローバルボランティアデー2014』を実施

 
社内販売された東北被災地の物産とグッズを購入し、復興支援
  • 日本では、2,500名以上の従業員が地域に密着した様々なプロジェクトに参加し、地域社会へ貢献
  • グローバルで約10万人の従業員が参加し、過去最大規模のプログラムに
「グローバルボランティアデー」は2008年にアジア太平洋地区のプロジェクトとして発足し、南北アメリカ、中東、アフリカ、ヨーロッパへとその活動地域を広げ、年々多くの従業員が参加しています。特に2013年にはグローバル全体で過去最大の規模となり、合計127ヵ国より約100,000名のボランティアが1,578のプロジェクトに参加しました。また、アジア太平洋地区では、合計23ヵ国から約34,000名のボランティアが313のプロジェクトに参加しました。ドイツポストDHLグループは、社会貢献活動の基本理念として「Living Responsibility」をモットーに掲げ、「環境保護（GoGreen）」「災害時の緊急支援（GoHelp）」「教育活動への支援（GoTeach）」の3つのテーマに基づき、ボランティアデーを含む様々な社会貢献活動を世界各地で実施しています。

日本では昨年に引き続き、GoHelp活動の一環として東日本大震災の復興支援を実施しました。一般社団法人みらいサポート石巻の協力のもと、宮城県石巻を週末ボランティアで訪れ、側溝の清掃や、現地を歩きながら震災前・震災後の話を聴く「防災まちあるき」プログラムを実施した他、被災地産品の購買を通して地域経済を後押しする「東北支援デー」を設け、宮城県物産振興協会「宮城ふるさとプラザ」、NPO法人遠野まごころネットとも協力し、東北の名産品即売会を社内で開催しました。また今年で3年目となるNPO法人セカンドハーベストジャパンと共に、被災者の方々に送られる食料や生活用品の支援パッケージの作成も行いました。

その他にも、全国のDHL拠点近くでの清掃活動や例年80名以上の従業員が参加する神奈川県湘南海岸におけるビーチクリーンに加え、写真を趣味とする有志社員によるオンライン写真販売サイト収益金の日本赤十字への寄付活動も例年に続き実施しました。また、ペットボトルに付属するキャップを集め、世界の子ども達へのポリワクチン購入活動への協力や、海外医療への協力として、使用済み切手を収集し換金する活動に参加するなど、バラエティ豊かな活動を行いました。

DHLジャパンの社長である山川丈人は、以下のように述べています。「世界220以上の国・地域でビジネスを展開しているDHLは、所在する各地域社会との結びつきを重視しています。今後も『グローバルボランティアデー』に代表される社会貢献活動を活発に展開していくことで、企業市民としての責任を積極的に果たしていきたいと考えています。」

 
被災地の宮城県石巻で、公園や住宅地の側溝の清掃や草取りに従事するDHL従業員ボランティア
DHLグローバル フォワーディング ジャパンの社長のマーク スレードは次のようにコメントしています。「DHLの最大の資産の一つである従業員に対し、ボランティア活動への取り組みを促進できたことを大変誇りに思います。『DHLボランティアデー』をきっかけに、今後より一層地域社会に奉仕できる人材が増えることを期待しています。」

DHLサプライチェーンの社長であるテリー ライアンは次のように述べています。「本プロジェクトも今年で７年目を迎え、昨年はグローバル全体で過去最大規模の参加人数、プロジェクト数を記録するなど、規模・内容共に年々充実してきています。今後も地域社会やNPO団体と協力して、社員一人ひとりが、よりボランティア活動に参加できる場を充実させていきます。」

ドイツポストDHLでは『リビングレスポンシビリティ(Living Responsibility)基金』を通して従業員のボランティア活動を支援しています。毎年従業員が当該年度に行うボランティア活動への財政支援を申請でき、その支援額は従業員が貢献する活動時間によって決定されます。ドイツポストDHLは、日本における震災地復興支援も含め、世界各地で様々なプロジェクトに参加しています。