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日本郵船/波浪観測データ活用し気象庁と共同研究を開始

波浪観測データ活用し、気象庁と共同研究を開始
-波浪予測モデルの精度向上に寄与-

2014年4月30日
日本郵船株式会社
株式会社MTI

日本郵船株式会社(本店:東京都千代田区、代表取締役社長:工藤泰三)と株式会社MTI(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:五十嵐誠)は、気象庁地球環境・海洋部(以下、気象庁)および日本無線株式会社(本社:東京都三鷹市、代表取締役社長:土田隆平)と、船舶による波浪スペクトル(注1)観測データを活用した共同研究を開始しました。
 
日本郵船、MTIは2010年から日本無線と共同で、船舶用レーダーによる波浪スペクトル観測装置の研究開発を進めてきましたが、このたびここで得られた観測データを活用し、気象庁とともに波浪モデル(注2)の精度向上に寄与することを目的に共同研究を行うことになりました。
 
気象庁は、日本沿岸と全世界を対象とした波浪モデルを用いて、波の高さ、周期や向きといった波浪の実況解析と予測を行っています。この結果と波浪スペクトル観測装置で集めたデータを比較・検証し、波浪予測の精度を向上させていくことが共同研究の狙いです。
 
精度の高い波浪予測を実現することで、より安全かつ省エネルギーの運航ルート選定が可能となります。日本郵船グループはより一層、輸送サービスの向上を図るため共同研究を進めていきます。
 
(注1)波浪スペクトル
複数の波が重なりあった不規則な形の海上波を、周波数(周期に相当)および進行方向別に表したもの。
 
(注2)波浪モデル
波の高さや向きを予想するために使用する、海洋の数値予報モデル。
海上風を予測した大気モデルを用いて、波の発達・衰弱・伝播をコンピューターで計算している。
 
                 
 
                   以上
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