矢野経済研究所/食品宅配市場に関する調査を実施(2017年)、在宅配食サービスやネットスーパー、コンビニ宅配は今後も成長|物流ニュース、ロジスティクス情報 
TOP物流ニュース物流全般:矢野経済研究所/食品宅配市場に関する調査を実施(2017年)、在宅配食サービスやネットスーパー、コンビニ宅配は今後も成長

物流ニュース

  • mixiチェック
  • Yahoo!ブックマークに登録
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

▼このサイトを友達に教える
メーラーにより文字化けする場合はコチラをご利用下さい。

矢野経済研究所/食品宅配市場に関する調査を実施(2017年)、在宅配食サービスやネットスーパー、コンビニ宅配は今後も成長

食品宅配市場に関する調査を実施(2017年)

~在宅配食サービスやネットスーパー、コンビニ宅配は今後も成長~

※プレスリリース全文(PDF)

調査要綱

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の食品宅配市場の調査を実施した。

1. 調査期間:2017年5月~7月
2. 調査対象:在宅配食・食材(惣菜)宅配サービス企業、ファストフード・外食チェーン店運営企業、コンビニエンスストア、生協、量販店、乳業メーカー、食品宅配支援サービス企業、その他関連企業・団体等
3. 調査方法:当社専門研究員による直接面接取材及び電話・e-mailによるヒアリング、インターネット調査ならびに文献調査併用

<本調査における食品宅配市場とは>
本調査における食品宅配市場とは、①在宅配食サービス、②食材(惣菜)宅配、③宅配ピザ、④宅配寿司、⑤外食チェーン・ファストフード宅配、⑥牛乳宅配、⑦生協の個配サービス、⑧ネットスーパー、⑨コンビニエンスストア(コンビニ)宅配、⑩自然派食品宅配を対象とする。但し、いずれの宅配サービスにおいても日用品、雑貨を除く食品群を対象とする。

調査結果サマリー

◆ 2016年度の食品宅配総市場規模は前年度比103.3%の2兆782億円と堅調推移
2016年度の食品宅配総市場規模(主要10分野合計値)は前年度比103.3%の2兆782億円であった。少子高齢化の影響を受け、国内の食関連市場は縮小傾向にあるなか、2015年度に2兆円の大台に乗り、堅調な伸びを示している。


◆ 食品宅配需要を支えるシニア層が拡大 各分野商品・サービス強化で囲い込みを図る
食品宅配市場においては、シニアが共働き・子育て世帯と並ぶ重要なユーザーになりつつある。従来から高齢者が主要ターゲットである在宅配食サービスのほか、生協の個配サービスやネットスーパー、自然派食品宅配、コンビニエンスストア(コンビニ)宅配などは、シニア層を意識した品揃えとサービスの強化で囲い込みを図っている。


◆ 2021年度の食品宅配総市場規模は2兆3,985億円の拡大基調を予測
2017年度の食品宅配総市場規模(主要10分野合計値)は前年度比103.0%の2兆1,413億円、2021年度には2兆3,985億円に拡大し、2017年度から2021年度の年平均成長率(CAGR)は2.9%推移を予測する。今後もシニア及び共働き世帯を主要ターゲットに、分野別では在宅配食サービスやネットスーパー、コンビニエンスストア(コンビニ)宅配などが比較的大きな伸びを示すものと考える。

※プレスリリース全文(PDF)

※プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。

この調査結果掲載の資料

資料名: 「2017年版 食品宅配市場の展望と戦略」

2017年9月12日

この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます
OSK/運転者管理機能を強化した運輸業システム『SMILE BS2 トラックスター Ver7.9』を発売
トッパン・フォームズ/高速書き換えバッテリーレス電子ペーパーラベルを開発
富士電機/東南アジア事業拡大に向けインドネシア国自販機製造・販売会社を買収
佐川急便/TOYOTA LONGPASS EXPRESSを活用したモーダルシフト開始
日本生協連/ユニセフと被災地支援用テントの運用で寄託契約、保管と被災地への配送で協力

最新の記事

月別に見る

下記のプルダウンメニューでご覧下さい。

【物流ニュースリリースtop】

物流ニュース検索

「矢野経済研究所」
10,000人が登録しています!! 物流の差で売上を上げる最短の方法は、他社の事例を学び続けること!

毎日あなたのお手元に最新の物流ニュースや、読み物、セミナー情報を無料でお届けいたします。
今すぐご登録下さい!


イー・ロジットへの資料請求・お問合せ