DHL グローバルフォワーディング
在日ペルー大使館に協力し、地震被災地への救援物資の輸送をサポート

世界最大規模の総合ロジスティクスプロバイダーであるディー・エイチ・エル（以下DHL）の日本における航空・海上貨物輸送サービス部門であるDHL グローバル フォワーディング ジャパン株式会社（本社：東京都墨田区　代表取締役社長：チャールス カウフマン）は、今年8月15日に発生したペルー地震に関し、在日ペルー大使館に協力し、同大使館が日本国内で募集した寄付物資をの東京、横浜から被災地までの輸送を支援することを決定しました。

DHLでは、総合ロジスティクスプロバイダーとしての強みを活かした地域・社会貢献活動に力を注いでおり、特に災害援助については、2004年のインド洋津波、2005年に米国で発生したハリケーンやパキスタンでの南アジア地震の際、救援物資や医療物資の輸送等の支援を行っています。2005年からは、国連開発計画（UNDP）および国連人道問題調整事務所（OCHA）と災害管理に関するパートナーシップを締結しており、昨年、アメリカとアジア太平洋地区それぞれにフロリダとシンガポールを拠点とした災害対応チームとして「DHL Disaster Response Team(略称：DRT）」を発足しました。同チームは、特別な訓練を受けた約80名のDHL社員で構成され、自然災害発生地域に救援物資がスムーズに供給されるよう、最寄りの空港にて物資の管理・保管・荷役等を無償で担います。なお、DHLは今年DRTを新たに中東およびアフリカ地区にも設立する予定で、これにより世界中で人道支援を行うことができるようになります。

今回のペルー地震においては、アメリカのDRTが地震発生直後からペルーの首都リマより250km南下したピスコ空軍基地において救援物資の輸送サポートを行いました。リマと被災地を結ぶ幹線道路は多大な被害を受けたため、救援物資を積んだ10から20機の飛行機が毎日直接ピスコに着陸します。そこで、今回支援活動に参加した15名のDRTHLのエキスパートは、地震発生から72時間以内にでピスコ空軍基地へオペレーションのベースを設置し、テントや毛布、食糧や水など世界中から集まった多くの物資を保管し、迅速に輸送するための23つの臨時倉庫を整備しました。DRTはピスコに2週間10日間滞在し、98機の飛行機と110台のトラックから2,740トンの救援物資を取り扱ったほか、現地当局にロジスティクスのノウハウをシェアし臨時倉庫や在庫の管理など、ロジスティクスのノウハウを提供しました。

また、DHLは9月にも、DHLは、航空貨物輸送契約を結んでいるエースター・エア・カーゴおよび末日聖徒イエス・キリスト教会（モルモン教会）と協力して、67,000ポンド（約30トン）に上る、特殊処理を施した高温加熱処理牛乳、衛生キット、毛布、文具などの救援物資の輸送支援を行いました。これらは、救援物資を必要とする約5,000人の罹災者被災者を支援するものです。

今回のDHL グローバル フォワーディング ジャパンの輸送サポートについては、日本の皆様から贈られた寄付物資の一時保管のために株式会社住友倉庫の賛同賛同も得ています。物資は医薬・医療品、食糧、テントや毛布から発電機等の復旧活動に必要なものにまで及び、すでに8月末から在日ペルー大使館により日本の皆様へ寄付の呼びかけをしていますおこなっています。