YOKOHAMAグリーン物流ガイドラインを発行
温暖化ガス排出量の削減をさらに推進

横浜ゴム（株）（社長：南雲忠信）は、地球温暖化ガス排出量の削減をさらに推し進めるため、このたび物流における環境への取り組み項目を記載した「YOKOHAMAグリーン物流ガイドライン」を発行し取引先に配布した。同ガイドラインは横浜ゴムホームページ内（http：//www.yrc-pressroom.jp/env/）でも公開している。

横浜ゴムは昨年発表した新中期経営計画「グランドデザイン100（GD100）」の中で「トップレベルの環境貢献企業になる」ことを目標に掲げ、さまざまな環境貢献活動に取り組んでいる。特に地球温暖化対策は経営の最重要課題のひとつと位置づけ、国内の主要タイヤ工場においてコージェネレーションシステムの導入を完了するなど、温暖化ガス排出量の削減に努めている。この結果、2006年度は年間削減目標である基準年比8％の削減を確実にした。

今後目標とする「トップレベルの環境貢献企業になる」を実現するためには、生産・開発のみならず、調達、物流、販売、管理のすべての段階で環境活動をさらにレベルアップしていく必要がある。今回のYOKOHAMAグリーン物流ガイドライン」の発行はそうした考えの一環であり、同ガイドラインに基づき、横浜ゴムだけでなく取引先と連携した環境活動を強化することで、物流面でも温暖化ガス排出量のさらなる削減を図っていく。ガイドラインには「GD100における環境基本方針」に加え、取引先に協力を求める「お取引様との環境マネジメント協力体制」8項目と「弊社の取り組み」2項目を記載した。

なお、横浜ゴムでは昨年12月、横浜ゴムグループで取り組む環境貢献活動のスローガンを「ecoMOTION」と名付け、環境貢献活動を推進している。